仕事内容

■ターボ冷凍機用熱交換器･圧力容器組立･溶接に関する生産技術業務全般に従事いただきます。【具体的には】・各種加工設備の導入、維持、改善・生産工法の決定・製造技術支援・主な要素技術である溶接、組立に関する技術開発・生産系システムに関するシステム開発や改善【魅力・やりがい】同社では地球温暖化係数が極めて小さい低GWP冷媒を採用した世界最高クラスのCOPを誇るターボ冷凍機を製造しています。顧客の幅広いニーズに応え、オフィスビルや空港、工場、さらにはデータセンター等の大規模施設において、高効率で安定した快適空間を提供しています。ターボ冷凍機のものづくりを通したグローバルな社会貢献が仕事の魅力です。

必要な経験・資格

必須要件

・製造メーカーにて生産技術職のご経験をお持ちの方

歓迎要件

・圧力容器等の溶接技術担当のご経験をお持ちの方・米国ASME規格や欧州PED認証取得に係わる業務経験をお持ちの方・TOEIC600点以上の英語力・中国語を話せる方

求める人物像

・チームワーク、コミュニケーション能力を有する方・協調性、向上心、忍耐力を有する方

給与

年収500万円～1,000万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:30

勤務地

〒6520854 兵庫県神戸市兵庫区和田崎町一丁目1番1号最寄り駅：和田岬（神戸市営海岸線）タクシーで約5分

備考

同社に入社の上、事業会社（三菱重工サーマルシステムズ（株））に出向という形態を採っています。入社後の給与水準や福利厚生、勤務体系等は同社の社員と同一となります。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇、ショートバケーション休暇など

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

教育・研修

随時実施

退職金制度

会社概要

会社名

三菱重工業株式会社

所在地

〒1008332 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号

設立

1950年1月

代表者

取締役社長CEO 加口仁

資本金

2,656億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

77,274人（2025年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業＜沿革＞ 1884年　創立 1934年　三菱重工業株式会社に社名変更 1950年　第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年　上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年　自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年　米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年　ドメイン制へ完全移行 2019年　本社を東京都千代田区に移転

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります（2023年3月期）。【事業展開】・エナジー：火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。・物流・冷熱・ドライブシステム：世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。・プラント・インフラ：製鉄機械（新型電気炉）やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム（AGT）など幅広く手掛けています。【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM＆Aを活用していく方針です。

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