仕事内容

■原子力発電プラント向け配管設備全般（配管、弁、ダクト、サポート、その他配管付帯設備）の詳細設計に係る業務を担当していただきます。【具体的には】・配管設備全般の詳細設計（ルート設計、構造強度・耐震評価、現場調査、部材手配、据付確認、等）・上記設備のアフターサービス（保全提案、劣化評価、等）・上記の領域は、現行既設炉（PWR、BWR）、将来炉（SRZ-1200、高温ガス炉、高速炉、等） ■仕事の魅力・やりがい・配管設計に関する幅広い技術知見が得られるポジションです。・原子力発電プラントにおける配管は全長約70Kmにもおよび、その内部流体は高温高圧水・蒸気・海水等、多種に渡ります。ルート設計や配管サポート設計には3D-CADを全面的に採用していて、熱や地震等による影響を評価するための解析プログラムとも連携した高度なシステムを駆使することで、安心・安全なプラント運転の実現に大きく貢献できる非常にやりがいのある仕事です。・配管設計を担うことで配管要素技術、解析技術、材料知識など、幅広い総合技術力、知識が習得できます。

必要な経験・資格

必須要件

・機械／構造工学の知識を有する方

歓迎要件

・前職が設計や研究開発職

求める人物像

・社交的でコミュニケーション能力があり、客先／関連課／メーカ等との調整を負担と感じない人物・折衝力、説明力がある人物・責任感が強く、主体的に行動する姿勢がある人物

給与

年収500万円～1,000万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:30

勤務地

〒6528585 兵庫県神戸市兵庫区和田崎町一丁目1番1号最寄り駅：和田岬（神戸市営海岸線）徒歩10分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇、ショートバケーション休暇など

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐に渡ります。

会社概要

会社名

三菱重工業株式会社

所在地

〒1008332 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号

設立

1950年1月

代表者

取締役社長CEO 加口仁

資本金

2,656億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

77,274人（2025年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業＜沿革＞ 1884年　創立 1934年　三菱重工業株式会社に社名変更 1950年　第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年　上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年　自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年　米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年　ドメイン制へ完全移行 2019年　本社を東京都千代田区に移転

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります（2023年3月期）。【事業展開】・エナジー：火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。・物流・冷熱・ドライブシステム：世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。・プラント・インフラ：製鉄機械（新型電気炉）やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム（AGT）など幅広く手掛けています。【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM＆Aを活用していく方針です。

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