仕事内容

■同社設備管理技術スタッフとして、下記業務を担当いただきます。【具体的には】・計装設備（生産制御システム、流量計など）に関わる保全・工事業務をご担当いただきます。・工事業者のとりまとめ役として、工事内容の提案、計画立案、工事管理を行うほか、協力会社への業務指示や進捗管理を担っていただきます。 ※また、設備の安定稼働に向けた中期保全計画の策定および実行にも携わっていただきます。＜キャリアパス＞徳山事業所にて計装設備の保全や工事管理業務を通じ、専門性と現場力を高めていただきます。その後は、本人の希望や適性に応じて、本社での保全統括・技術企画業務や、グループ内他事業所での電気計装設備管理業務など、活躍の場を広げることが可能です。将来的には、計装分野の専門技術者としてのキャリア深化に加え、組織を牽引するマネジメントポジションへのステップアップも可能です。

必要な経験・資格

必須要件

・プラントの計装設備（計装設備、制御装置）の保全業務経験を5年以上

歓迎要件

・石油精製プラント、化学プラントでの業務経験・高圧ガス乙種（機械 or 化学）

給与

年収600万円～970万円

※経験、能力を考慮の上、規定により決定します。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

子ども手当、住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当、住宅手当：5万円／月（年額60万円）等

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:00〜16:30

勤務地

〒7458613 山口県周南市新宮町1番1号

備考

※勤務地の変更可能性の有無：有

転勤

あり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間124日／（内訳）完全週休2日制（土日祝日）、年間有給休暇：15～21日（入社時期、勤続年数により付与日数は異なります。）、創業記念日、年末年始、産前産後休業、育児休業、介護休業　他

待遇・福利厚生

雇用保険、厚生年金保険、健康保険、労災保険、各種団体保険積立年金保険、財形年金貯蓄、積立貯蓄、社員持株会、短時間勤務制度等、社宅、独身寮、住宅財形貯蓄、確定給付企業年金制度（ポイント制）、確定拠出年金制度　他

教育・研修

階層別研修（新入社員研修～3年目研修、マネジメント研修、役職者研修）、メンター制度、経営人材育成研修、部門主催研修、キャリアプランセミナー、通信教育　等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■大手の安定した経営基盤と、充実した設備を持つ環境で、ご自身の電気・機械の専門知識と豊富な実務経験を活かし、設備管理技術者としての専門性をさらに高められます。 ■日常の保全業務に加え、プロダクション・エンジニア（PE）と協業しながら、設備選定や技術検討といった上流工程にも深く関わり、技術者としての市場価値を極めたい方に最適です。

会社概要

会社名

出光興産株式会社

所在地

〒1000004 東京都千代田区大手町一丁目２番１号 Otemachi Oneタワー

設立

1940年3月

代表者

代表取締役社長　木藤俊一

資本金

1,683億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

5,089人（2023年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■石油の精製、燃料油の販売　■石油化学製品の原料の製造・販売 ■潤滑油・電子材料・機能舗装材などの開発・製造・販売 ■再生可能エネルギー発電所の開発・運営　■石油・天然ガスの探鉱・開発　など＜沿革＞ 1911年　出光佐三氏が福岡県門司市に出光商会を創設 1940年　東京で出光興産（株）を設立 1992年　米国に潤滑油製造工場を建設 2006年　東京証券取引所市場第一部に株式を上場 2011年　創業100周年 2019年　昭和シェル石油（株）を吸収分割会社とする吸収分割を実施し、昭和シェル石油の全事業を承継 2020年　昭和シェル石油（株）の商号をRSエナジー（株）に変更 2022年　東証の市場区分変更に伴い、プライム市場に移行。西部石油（株）・東亜石油（株）の全株式を取得

企業の特徴

【概要・特徴】創業から100年以上、国内第2位のシェアを持つ石油元売り会社です。燃料油、基礎化学品、高機能材、電力・再生エネルギー、資源の各分野において、さまざまなエネルギー素材の開発・製造・販売を実施。国内では4製油所・3事業所体制でエネルギーの安定供給に努めています。また、同社と昭和シェルは2019年4月に経営統合を実施。連結売上高は9兆円規模となり、ENEOSホールディングスとの国内2強体制となりました。【ビジョン】収益に占める化石燃料事業の割合は、2022年度は8割強ですが、これを10年近くで半分近くまで下げることを目指しています。そのため、事業ポートフォリオの大幅な転換を進めており、「先進マテリアル（リチウム個体電解質・電子材料・アグリバイオなど）」「次世代モビリティ＆コミュニティ（超小型EVなど）」「再生可能エネルギー（バイオマス・風力など）」のカテゴリーで利益の約40％を構成できる体制を目指しています。

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