仕事内容

下記業務を担当いただきます。【具体的には】・パワエレシステムのPJ管理（工程、コスト、リスク管理）・上記についての社内外関係各所との調整業務・適用製品単体の技術とりまとめ、および各設備間をスルーしたシステムエンジニアリング業務【魅力・やりがい】・国内の重要インフラ構築という、非常に大規模な案件について対応していて、非常にやりがいのある事業を推進しています。・一つの案件を遂行するのには数年間を要しますが、各設備は社会的に強く必要とされるものが多く、やり終えたときの達成感は非常に大きなものがあります。

必要な経験・資格

必須要件

■理工系の基礎的知識（機械、物理、電気、電子等）

歓迎要件

■パワエレ案件もしくは類似案件のエンジニアリングを経験したことがあり、各種装置のシステムエンジアリングが可能な方 ■交直変換所内の下記設備に関する知識（変換器、冷却設備、変圧器、開閉器、リアクトルなど）

求める人物像

■関係者とコミュニケーションをとり、積極的に提案なども実施することで、業務を力強く進める意欲を持った方 ■同社のビジョンに共感いただける方

給与

年収500万円～1,100万円

※経験、スキルに応じて検討します。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当、次世代育成手当、深夜手当など（同社規定による） ※管理職掌クラスでの採用の場合、不支給の手当があります。

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:15

勤務地

〒2128585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34ラゾーナ川崎東芝ビル最寄り駅：川崎（ＪＲ京浜東北線）徒歩5分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間126日／（内訳）週休2日制（土日）、祝日、年末年始、年次有給（初年度5～18日付与・最大24日付与、半日取得可、繰越制度あり）、その他休暇（慶弔・夏季・災害休暇など） ※入社初年度の年休日数は、入社月によって変動します。

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅制度、退職金制度、確定拠出年金制度、カフェテリアプラン制度

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

社会貢献度の高い国内重要インフラの構築に携わり、カーボンニュートラル実現を牽引するやりがいがあります。パワエレ技術を武器に、大規模なシステムエンジニアリングに挑戦し成長したい方におすすめです。

会社概要

会社名

株式会社東芝

所在地

〒2128585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34

設立

1875年7月

代表者

代表取締役　社長執行役員 CEO　島田　太郎

資本金

2,014億4,900万円

上場・非上場

非上場

従業員数

94,051人（2026年3月現在）

事業内容・沿革

■ 社会インフラ事業関連の製品・システムの開発・製造・販売・サービス ■ エネルギー（火力・再生可能エネルギー・送配電・原子力）関連の機器・システム提供 ■ 電子デバイス（パワー半導体・HDD用モーターなど）の開発・製造・販売 ■ デジタル技術（IoT・AI・クラウド等）を活用したソリューション提供 ■ 環境・カーボンニュートラルに向けた製品・サービスの展開（蓄電池・省エネ支援等） ■ 海外を含むグループ会社の経営・技術支援および全体戦略の統括＜沿革＞ 1875年　田中製造所（芝浦製作所の前身）創業 1890年　東京電気（白熱舎）創業 1939年　芝浦製作所と東京電気が合併、「東京芝浦電気」設立 1978年　社名を「東芝」に変更 1985年　世界初のノートPCを発売 2006年　米ウェスティングハウス社を買収 2021年　分社化計画を発表 → 株主反発で撤回 2023年3月　JIP主導の買収提案を受け入れ 2023年12月　上場廃止、非上場企業に 2024年　新体制のもと構造改革を推進、主要事業の黒字化進展

企業の特徴

【概要・特徴】 1875年創業の総合電機メーカーであり、日本の社会インフラ・エネルギー分野を長年にわたり支えてきた重電大手。かつては家電や半導体などBtoC・BtoB双方に事業展開していたが、近年は事業再編を進め、社会インフラ・エネルギー・デバイス・デジタル領域などのBtoBビジネスに特化。2023年には日本産業パートナーズ（JIP）主導のコンソーシアムによる買収により非上場化し、経営の自由度を高めて構造改革・成長投資を推進している。【強み】火力・原子力・再生可能エネルギーなど多様な電源技術に対応したエネルギーソリューションの提供や、鉄道、上下水道、交通管制、防災などの社会インフラ領域における豊富な実績を有する。加えて、パワー半導体や高効率モーターなどの電子デバイス技術、ならびにIoT・AIを活用したデジタルソリューションも強化。脱炭素・レジリエンス・スマートインフラなど、次世代社会課題への対応力に優れており、グローバルに貢献できる技術基盤を持つ。

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