仕事内容

【部署ミッション】同部は油ガス及び地熱のプロ集団であり、国内外の地域社会に根差して豊かで持続可能な社会を支え続けることを使命としています。配属予定課では、その使命を果たすため、国内地熱資源の活用事業に取り組むことで社会・経営・地域に貢献することをミッションとして掲げています。【職務内容】 ■地熱開発技術者として下記を担当頂きます。・調査プロジェクトのマネジメント（調査計画の立案・遂行、PJの予算・作業進捗管理、共同調査会社との協議、社内外手続き等）・新規プロジェクトの探索、資源評価、立上げ【特徴・魅力】 40年以上の地熱開発実績と、地熱・油ガスの専門技術者による総合力が同社の強みです。これら技術者とともに、地熱開発のオペレータ（事業主体）として、調査から開発、運転までプロジェクトのライフサイクル全般に渡り主体的に関わることが出来ます。【キャリアパス】プロジェクトマネジャーもしくは次期マネジャー候補として東京本社で調査PJの運営に従事いただきます。 ※PJの進捗によっては現地事業会社への出向いただきます。

必要な経験・資格

必須要件

■プロジェクトやチーム等におけるリーダー経験

歓迎要件

■土木あるいは地質調査に携わった経験（例：建設コンサルタント、地質コンサルタント等） ■資源（地熱以外も可）の探査・評価・開発・操業経験

求める人物像

技術的なバックグラウンドと、これまでの地熱開発・調査経験に基づき、プロジェクトをリードし、後進を育成できる人物

給与

年収840万円～1,190万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、資格手当、時間外手当、深夜勤務手当、出張手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

9:00〜17:30

平均残業時間

月15時間

勤務地

〒1000004 東京都千代田区大手町1丁目2番1号 Otemachi Oneタワー

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間休日124日（内訳）完全週休2日制（土日祝）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 ■住宅融資、産前産後育児休業、育児短時間勤務制度、従業員貸付金、保養所（軽井沢）、宿泊補助制度、診療所、各種体育施設、その他各種クラブ活動。 ■子供手当（1人当たり）：12歳未満：2万6千円12歳以上15歳未満：2万9千円15歳以上：3万3千円

教育・研修

新入社員教育、年代別自己開発研修、中堅社員研修、役職者研修、各種担当者研修、通信教育制度、語学研修

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

石油事業で築いた安定した基盤と潤沢な資金。それらを未来への投資に惜しみなく注ぎ、総合エネルギー事業者として変革を加速させています。社会貢献性の高い再生可能エネルギー事業をはじめ、次世代のエネルギー社会を創造する挑戦が、あなたの経験をさらに価値あるものに変えます。

会社概要

会社名

出光興産株式会社

所在地

〒1000004 東京都千代田区大手町一丁目２番１号 Otemachi Oneタワー

設立

1940年3月

代表者

代表取締役社長　木藤俊一

資本金

1,683億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

5,089人（2023年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■石油の精製、燃料油の販売　■石油化学製品の原料の製造・販売 ■潤滑油・電子材料・機能舗装材などの開発・製造・販売 ■再生可能エネルギー発電所の開発・運営　■石油・天然ガスの探鉱・開発　など＜沿革＞ 1911年　出光佐三氏が福岡県門司市に出光商会を創設 1940年　東京で出光興産（株）を設立 1992年　米国に潤滑油製造工場を建設 2006年　東京証券取引所市場第一部に株式を上場 2011年　創業100周年 2019年　昭和シェル石油（株）を吸収分割会社とする吸収分割を実施し、昭和シェル石油の全事業を承継 2020年　昭和シェル石油（株）の商号をRSエナジー（株）に変更 2022年　東証の市場区分変更に伴い、プライム市場に移行。西部石油（株）・東亜石油（株）の全株式を取得

企業の特徴

【概要・特徴】創業から100年以上、国内第2位のシェアを持つ石油元売り会社です。燃料油、基礎化学品、高機能材、電力・再生エネルギー、資源の各分野において、さまざまなエネルギー素材の開発・製造・販売を実施。国内では4製油所・3事業所体制でエネルギーの安定供給に努めています。また、同社と昭和シェルは2019年4月に経営統合を実施。連結売上高は9兆円規模となり、ENEOSホールディングスとの国内2強体制となりました。【ビジョン】収益に占める化石燃料事業の割合は、2022年度は8割強ですが、これを10年近くで半分近くまで下げることを目指しています。そのため、事業ポートフォリオの大幅な転換を進めており、「先進マテリアル（リチウム個体電解質・電子材料・アグリバイオなど）」「次世代モビリティ＆コミュニティ（超小型EVなど）」「再生可能エネルギー（バイオマス・風力など）」のカテゴリーで利益の約40％を構成できる体制を目指しています。

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