【物理探査技術者＜CCS／CCUS事業＞】石油資源開発株式会社（東京都千代田区）の求人情報

仕事内容

■物理探査技術者として以下の業務をご担当いただきます。＜具体的には＞・地震探査データに基づく構造解釈、地層評価・CCS（二酸化炭素回収・貯留）・CCUS（U：有効利用）事業に係る技術支援や開発・物理探査データ取得・解析にかかる計画立案、業務管理・探査・評価手法に関わる動向調査、技術評価、開発＜事業概要＞今般、国が進める「先進的CCS支援事業」において同社が関わる3つの案件が採択されています。部内ではCCS事業で必要となるCO2の圧入時や圧入後の監視技術を早期に確立するため、弾性波探査、地震モニタング、光ファイバーセンシングといった要素技術を統合したモニタリングシステムの構築や、沿岸海域でのCCSモニタリング計画の最適化を担っています。

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれもの｢■｣に該当する方 ■資源探査業務経験を3年以上お持ちの方／もしくは物理探査に関わるデータ取得及び解析業務経験を3年以上お持ちの方 ■TOEIC650点相当の英語力をお持ちの方

給与

年収700万円～1,030万円

給与形態

月給制

昇給

あり

賞与

2回

諸手当

残業手当(残業時間に応じて別途支給)

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:35

勤務地

〒1000005 東京都千代田区丸の内1-7-12 サピアタワー

備考

東京本社勤務です。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間125日／（内訳)土曜、日曜、祝日、年末年始休暇、創立記念日、有給休暇(※入社半年経過時点13日最高付与日数20日、初年度15日(年度途中入社の場合月割)

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険独身寮・社宅完備(廉価で入居可能)、厚生年金基金、退職金制度、再雇用制度（定年60歳）、財形貯蓄制度、住宅融資制度、企業年金制度、共済会、社員クラブ（東京麻布）　各種クラブ活動（野球、テニス、フットサル、茶道、釣、囲碁･将棋、他）

教育・研修

階層別研修、英語研修、自己啓発支援、プロジェクトマネジメント研修、その他各種講習等

担当コンサルタントからのコメント

日本のエネルギー転換を牽引する「先進的CCS支援事業」の核心部に携わる、極めて希少価値の高いポジションです。地震探査データに加え、光ファイバーセンシング等の最先端技術を統合し、地下のCO2挙動を監視する未知の領域に挑めます。また、データの解釈・評価だけでなく、計画立案から技術開発まで一気通貫で主導。国のプロジェクトを背負う誇りと責任を実感できます。

会社概要

会社名

石油資源開発株式会社

所在地

〒1000005 東京都千代田区丸の内1-7-12 サピアタワー

設立

1970年4月

代表者

代表取締役社長社長執行役員　山下通郎

資本金

142億8,869万4,000円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

1,653人（2025年3月現在）

平均年齢

40歳

事業内容・沿革

■石油、天然ガスなどのエネルギー資源の探鉱、開発、生産、販売、およびこれらに関連する掘削などの請負 ■太陽光・風力・地熱・バイオマスなどの再生可能エネルギー資源の開発　■電気の供給　ほか＜沿革＞ 1955年　石油資源開発株式会社法に基づく特殊会社「石油資源開発株式会社」設立 1967年　石油開発公団の設立に伴い、同公団へ統合 1970年　石油開発公団から分離し、民間会社「石油資源開発株式会社」として再発足 1971年　日本海洋石油資源開発株式会社（JPO）を設立 2003年　東京証券取引所市場第一部に上場 2018年　福島県・相馬LNG基地の操業を開始 2020年　福島天然ガス発電所の営業運転を開始 2022年　東京証券取引所プライム市場へ上場区分を変更

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、国内外において石油・天然ガス資源の採掘・供給を行う総合エネルギー企業です。1955年の創業以来、石油・天然ガス産業の上流であるE&P（探鉱・開発・生産）を中核に、輸送・供給にも取り組み、国内外で多くの実績を積み重ねてきました。国内10カ所の油ガス田で石油・天然ガスを生産し、国内の顧客に供給しています。また、世界各地で石油・天然ガスの開発・生産プロジェクトを推進。中でもシンガポール事務所は、LNG（液化天然ガス）取引の専従組織として位置付けられており、国内におけるLNGの安定供給を推進しています。【注力分野】脱炭素社会の実現に向け、カーボンニュートラル事業に注力。創業以来の主要事業であるE&Pで培った技術や知見を活かし、カーボンニュートラル技術や再生可能エネルギーへの応用研究を推進。特に、CO2の回収・貯留（CCS／CCUS）や再生可能エネルギーの商業化に向けた取り組みを進めるなど、次世代エネルギー技術の確立に取り組んでいます。

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