仕事内容

■主に地質部門の技術者として以下のコンサルティング業務にご従事いただきます。 ※地質部門：土木構造物の建設に必要な地質条件の提示や、土木事業の計画・設計・施工・維持管理などの各分野で地質リスクの削減を提案します。地盤工学分野からインフラ整備・維持管理に最適な調査・解析手法を提案します。【具体的には】 ■職務内容：・土質地盤の調査・解析、及び土壌調査、地下水汚染、環境汚染修復等の地圏環境調査・計画・設計 ■業務内容：・地盤の特性を正しく把握した効果的な防災・減災対策の計画・設計・地盤や地下水の環境改変リスクを考慮した対応策・地震時の液状化リスクの調査・対策・軟弱地盤の沈下リスクの調査・対策

必要な経験・資格

必須要件

下記資格・経験双方の要件を満たす方＜資格＞下記いずれかの資格をお持ちの方 ■技術士（応用理学部門：地質）／RCCM（地質） ■技術士（建設部門：土質及び基礎）／RCCM（土質及び基礎） ■地質調査技士＜経験＞下記のご経験をお持ちの方 ■地質（ダム、地下水、土壌環境など）に関する調査・解析・設計・物理探査・維持管理業務の実務経験

給与

年収500万円～1,400万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

3回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当、資格手当、ライフプラン手当、健康保険料補助、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

9:00〜17:00

勤務地

〒1038430 東京都中央区日本橋浜町3-21-1　日本橋浜町Fタワー〒9800811 宮城県仙台市青葉区一番町4-1-25　東二番丁スクエア〒5410045 大阪府大阪市中央区道修町1-6-7　北浜MIDビル〒8100041 福岡県福岡市中央区大名2-4-12　CTI福岡ビル

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間122日／（内訳）完全週休2日制（土日祝）、年末年始、創立記念日（8/1）、有給休暇、リフレッシュ休暇、育児休暇、介護休暇 ※夏季休暇は通常有給休暇として付与（合計の日数に変化はなく、有給休暇が5日分増加）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社員持株

教育・研修

階層別研修、事業部門研修、部室研修、社会人大学院、海外人材育成研修、営業現場研修、資格取得支援制度、自己啓発研修

担当コンサルタントからのコメント

同社は創立75年以上（設立60年以上）、技術力の高さを最大の強みとして発展してきた日本で最初の建設コンサルタントです。人材への投資を優先課題に位置付けており、業界に限らず全上場企業のなかでも高い給与水準を維持しています。安定した東証プライム上場企業で技術力を高めながら給与改善を目指したい方におすすめの求人です。

会社概要

会社名

株式会社建設技術研究所

所在地

〒1038430 東京都中央区日本橋浜町3-21-1 日本橋浜町Fタワー

設立

1963年4月

代表者

代表取締役社長　西村達也

資本金

30億2,587万5,010円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

2,297人（2025年4月現在）

事業内容・沿革

■流域・国土事業　■交通・都市事業　■環境・社会事業　■建設マネジメント事業＜沿革＞ 1945年　「財団法人建設技術研究所」を創立 1963年　「建設技研（株）」を設立 1964年　商号を「（株）建設技術研究所」に変更 1999年　海外部門の分離独立を目的として「（株）建設技研インターナショナル」を設立。東京証券取引所市場第一部に株式を上場 2015年　100％子会社として「（株）日総建」、「（株）環境総合リサーチ」が営業を開始 2017年　100％子会社として「Waterman Group Plc（イギリス）」が営業を開始 2022年　東証プライムに上場区分を変更 2023年　設立60周年 2024年　湯浅コンサルタント（株）、広建コンサルタンツ（株）を子会社化

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム、創立80年以上の歴史を持つ国内初の建設コンサルタントです。「流域・国土」「交通・都市」「環境・社会」「建設マネジメント」の4事業分野で調査・計画・設計業務を展開。年間を通じて特に優秀と評価されたプロジェクトに贈られる表彰の獲得件数は、直近の複数年度でも業界トップクラスです。1999年には海外事業部を独立させ、「（株）建設技研インターナショナル」を設立。近年は、国内の建築設計会社やイギリスの企業をグループ会社に迎え、国内外に活躍の場を広げています。【強み】国内受注業務の50％が、国土交通省が発注する国策的なインフラプロジェクトです。価格競争ではなく、技術提案の内容で受注企業を決定する「プロポーザル方式」による案件が大部分を占めています。同社は国土交通大臣指定の登録部門の21部門すべてにおいて技術者を揃える稀有な総合建設コンサルタントです。特に河川分野では、長年にわたり業界1位の受注を続け、道路分野など他分野でも業績を伸ばしています。

株式会社建設技術研究所の詳細情報を見る