【生産システム導入・要件定義・プロジェクト管理業務】東レ株式会社（東京都中央区）の求人情報

仕事内容

■同社および国内外の同社グループ関係会社における生産システムに関する導入企画、要件定義、プロジェクト管理を通じて、生産技術力強化や品質安定化に貢献するために、専門家として取り組んでいただきます。下記3つの取り組みいづれかに参画いただきます。 1．生産システムが会社、工場、製品ごとに開発されているため、系列ごとに統合していく構想の実現 2．スマートファクトリーの取り組みを通じて、製造現場のDXの推進 3．海外の工場建設に伴う生産管理システムの導入

必要な経験・資格

必須要件

■生産システムに関する導入企画、要件定義、プロジェクト管理のほか、保守運用を一貫して取り組んだ経験

歓迎要件

■ユーザ企業やＩＴ、コンサルティング業界における製造業DXの経験

給与

年収450万円～1,000万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、資格手当、家族手当、

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

9:00〜17:30

勤務地

〒1038666 東京都中央区日本橋室町2-1-1　日本橋三井タワー〒5208558 滋賀県大津市園山1-1-1

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間120日、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金独身寮・社宅、体育施設、契約保養所、確定拠出型企業年金、財形貯蓄制度、住宅融資制度、従業員持株会、グループ生命保険、東レ福祉会、東レスマイルサポートプランなど

教育・研修

OJT研修他

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

オープンで自由闊達な社風であるため、社員同士が常にお客様の視点に立ち、より良いサービスの提供に向けて様々な意見を交わしています。様々な分野や領域において、すべてのお客様のニーズに本気で答えを出していく。このような姿勢と意欲を持って、業務に取り組む姿が社内のいたるところで見受けられる企業です。

会社概要

会社名

東レ株式会社

所在地

〒1038666 東京都中央区日本橋室町2－2－1 日本橋三井タワー

設立

1926年1月

代表者

代表取締役社長　日覺昭廣

資本金

147,873,030,771円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

7,175人（2022年3月現在）

平均年齢

39歳

事業内容・沿革

■繊維事業　■機能化成品事業　■炭素繊維複合材料事業　■環境・エンジニアリング事業　■ライフサイエンス事業　■その他＜沿革＞ 1926年　「東洋レーヨン株式会社」創立 1944年　昭和工業株式会社（現：東レ・ファインケミカル株式会社）を買収 1960年　東洋工事株式会社（現：東レエンジニアリング株式会社）を設立 1970年　「東レ株式会社｣に社名変更 1980年　東レ・メディカル株式会社を設立 1982年　東レ建設株式会社を設立 2002年　米国DuPont社のフッ素繊維事業を買収、米国に「Toray Fluorofibers（America）, Inc. （TFA）」を設立 2019年　機能材料研究の中心となる「未来創造研究センター」を滋賀県に設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、炭素繊維に強みを持つ総合素材メーカー。有機合成化学・高分子化学・バイオテクノロジー・ナノテクノロジーの4つのコア技術をもとに多様な先端材料を開発し、合成繊維、高性能フィルム、炭素繊維、電子情報材料、医薬品等の幅広い分野に展開しています。また、世界の29カ国・地域に拠点置き、グローバルに事業を展開。近年の海外売上高比率は56％となっています。【事業展開】・繊維事業：ナイロン、ポリエステル、アクリルの3大合成繊維全てを有し、原糸・原綿、テキスタイル、縫製品等、衣料用途から産業資材用途まで、幅広く展開しています。・機能化成品事業：自動車向け樹脂、PETフィルム、リチウム二次電池用バッテリーセパレータフィルム、有機EL関連材料等を含む、樹脂・ケミカル、フィルム、電子情報材料などを提供しています。・炭素繊維複合材料事業：世界シェアトップのPAN系炭素繊維を中心に、航空機・自動車・一般産業・スポーツなど幅広い分野で事業を展開しています。・環境・エンジニアリング事業：世界トップレベルの技術を有する逆浸透膜（RO膜）などの水処理技術で貢献しています。・ライフサイエンス事業：医薬事業、人工腎臓などの医療機器事業、DNAチップなどのバイオツール事業を展開しています。【研究開発】繊維研究所、フィルム研究所、複合材料研究所など多くの研究拠点を有しています。2017年から3年間で約2,200億円の研究開発費を投入し、先端素材の研究を推進しています。

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