仕事内容

■自動車整備士として主に大型トレーラーの車検整備や一般整備作業を行います。【具体的には】・トラック、走行距離・使用年数に応じた車検(1日3～4台)、点検・故障車両の修理、部品交換業務・トレーラーの案件が多く、足回り・仮装・ジョイントの部分での修理メインとなります。 ※業務に慣れてきたら、修理業務をお任せします。最初は先輩と一緒に簡単な作業からスタートしますので未経験でも大丈夫です！ ★日本製紙株式会社の100％子会社です。整備経験不問、資格取得制度があり会社負担で整備士資格の取得が可能で、資格取得後は毎月の給料に資格手当が追加になります！深夜対応や休日出勤が無く、充実したプライベートを過ごせます！

必要な経験・資格

必須要件

・普通自動車免許(AT限定可) ・整備経験者(大型、小型問わず)

歓迎要件

・自動車整備の実務経験・自動車整備士資格

給与

年収384万円～497万円

整備士手当：30,000円年収442万円/20歳入社2年目（3級整備士）年収493万円/30歳入社12年目（検査員、扶養あり）賞与前年度実績4ヶ月分

給与形態

月給制

昇給

あり

賞与

2回

諸手当

･業務手当(15,000円)、整備士手当(30,000円)、資格手当(15,000円～25,000円)、住宅手当(5,000円～10,000円)、家族手当(13,500円～)、子女教育手当(8,000円小学生～高校生)、燃料手当(年1回:10月)、交通費支給(～20,900円/月)

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

変形労働時間制

就業時間

8:30〜17:30

平均残業時間

月20時間

勤務地

〒0591372 北海道苫小牧市勇払149番地10

転勤

なし

マイカー通勤

可

休日・休暇

年間123日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、育児休暇、介護休暇、看護休暇

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金

教育・研修

入社後研修

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

【土日休みの完全週休2日制×残業20時間×ノルマ無しのトラック整備求人】

会社概要

会社名

旭新運輸株式会社

所在地

〒0591372 北海道苫小牧市勇払149-10

設立

1954年4月

代表者

代表取締役社長　池田　雅幸

資本金

8,000万円

上場・非上場

非上場

従業員数

242人（2026年4月現在）

事業内容・沿革

■貨物自動車運送事業　■貨物利用運送事業　■自動車分解整備事業　■一般貨物の荷役および梱包作業 ■紙・パルプ工場構内における作業　■タイヤ・燃料・自動車用品の販売、倉庫業など＜沿革＞ 1954年　旭運貨物自動車株式会社として設立 1955年　国策パルプ工業株式会社（現・日本製紙株式会社）の原木輸送業務の代表契約者となる 1960年　本社を旭川市永山町2丁目に移転。社屋・整備工場・車庫を新設 1972年　旭貨物自動車株式会社と合併。旭新運輸株式会社とする 1977年　現・日本製紙株式会社と紙製品の輸送契約締結。本州方面へ輸送開始 2002年　苫小牧支店に整備工場開設 2005年　「グリーン経営認証」を取得 2017年　登記上の本店所在地を苫小牧（本社）へ変更 2019年　「ホワイト物流」推進運動自主行動宣言を提出

企業の特徴

【概要・特徴】 ■製紙業界2位の「日本製紙（株）」100％出資の物流会社です。北海道苫小牧市に本社を置き、主に日本製紙（株）旭川工場・白老工場の原材料・紙製品の輸送などを実施。チップ車・平ボデー車・石炭ダンプ車など各トレーラーを取り揃え、関連会社などの協力を得て荷主のニーズに対応しています。グループ内の案件を確保しており、安定した経営基盤があります。【年間123日間休み、残業も月平均24時間】年間休日123日間あり、月平均の残業時間16時間～24時間となります。ノー残業デーが週1回あり、深夜や休日等の緊急対応はありません。【整備経験が無い人でも、簡単な作業からスタート出来る職場です。】興味があるが整備経験が無くても、ベテラン整備士とペアになり簡単な作業から始める事が出来ます。整備経験不問、スキルに合わせ、資格取得制度により自己負担なく整備士や検査員資格の取得が可能です。【働く環境】 ■会社の未来は整備部門。将来を見据えて整備士の待遇急激に向上中日本製紙(株)の100％出資の子会社である同社。製紙業界の成長はこれ以上なかなか見込めない中、対社外の仕事を強化していく方針を掲げ、”整備部門”の強化に再注力をしております。例えば、整備職従業員の給与のベースアップに加え、整備士資格の有無にかかわらず一律月3万円の手当支給。年間休日も110日～113日に増加し、来年4月には年間休日120日を目指しさらに増加予定。整備環境改善のため老朽化した設備を現在調査し設備投資の準備を進めています。 ■働き方改革に注力繁忙期でも月24時間を超える残業は行わない規則を設けるなど、現場の管理を徹底。また、水曜日は全員が定時に帰宅するノー残業デーとしています。そのほかの曜日も19時までに仕事を終えるなど、働き方改革に力を入れています。

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