仕事内容

■■同社にて下記業務を担当していただきます。【具体的には】・部材調達：発注~検収までの一連業務・納期交渉：調達先との交渉業務・取引先管理：調達先への管理・指導など・日本及び海外の様々な調達先から部材調達を行っています。世界中から、適正な品質・最適なコストで部材調達を行うやりがいある仕事です。・バイヤーは当社の特徴である高収益・ファブレス・即日出荷の一翼を担っています。会社業績への貢献が実感できる仕事です。

必要な経験・資格

必須要件

・電機・電子・精密・計測機器メーカーでの資材購買・調達経験をお持ちの方

歓迎要件

・取引先の管理・指導経験のある方・決算書等の会社数字に明るい方・もの作りの知識・経験のある方・英語や中国語等の語学力のある方（ビジネスレベル）

求める人物像

・社内外の関係者と円滑なコミュニケーションが取れる方・論理的な思考を持って業務遂行ができる方・マルチタスクで業務を処理できる方

給与

年収1,100万円～1,800万円

※賞与：年4回（3月・6月・9月・12月） ※社員平均年収：2,067万円（2023年度実績）

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、地域住宅補助、時間外手当、業績手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

8:30〜17:15

勤務地

〒5330033 大阪府大阪市東淀川区東中島1-3-14 最寄り駅：新大阪（ＪＲ山陽新幹線）徒歩約9分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間128日／（内訳）週休2日（土・日/年2回土曜日出勤あり）、GW休暇、祝日、夏期休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、有給休暇、特別休暇など

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金社員持株制度、確定拠出年金(日本版401k)、同社グループ健康保険組合ほか

教育・研修

MDP/CDP研修、各種社内・社外研修ほか

担当コンサルタントからのコメント

自分の意見をもって製品の変革に思いを注げることができる方を募集しています。同社に入社される方の傾向として共通している点が、「自分ならもっとできる」「今の環境が窮屈なのでもっと自分の意思で仕事をしたい」といった当事者意識の高い方が多くなっています。上司や関連部署の顔色を見ながら業務をすることはなく、自分の意見を持って主体的に働くことができる環境です。

会社概要

会社名

株式会社キーエンス

所在地

〒5338555 大阪府大阪市東淀川区東中島1-3-14

設立

1974年5月

代表者

代表取締役社長　中野　鉄也

資本金

306億3,754万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

12,784人（2026年3月現在）

平均年齢

35歳

事業内容・沿革

■センサ、測定器、画像処理機器、制御・計測機器、研究・開発用解析機器、ビジネス情報機器などの開発・販売＜沿革＞ 1974年　リード電機株式会社設立 1986年　株式会社キーエンスに社名変更 1990年　東京・大阪証券取引所市場第一部上場 1994年　大阪市に本社・研究所を竣工、本社移転 2001年　東京都港区に東京研究所開設 2009年　大阪市にクオリティ・ラボ設立 2016年　フィリピン現地法人　KEYENCE PHILIPPINES INC. 設立 2022年　東証プライムに上場区分を変更

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、高い収益力をもつFAセンサーメーカー。FA用各種センサの他、測定器、画像処理機器などの開発、設計、販売を行っています。世界46カ国240拠点を展開し、自社工場をあえて持たず、製造は協力会社に委託しています。自動車・半導体・電気電子・食品など多岐にわたる分野において、国内外に30万社以上の顧客を保有。営業利益率は約51.2％、過去10年間の海外事業平均成長率は20％となっており、世界中の生産現場の生産性・品質向上に貢献しています。【強み】生産現場の声をダイレクトに反映した商品開発が強み。世の中にないものを「商品開発」し、顧客密着型の「コンサルティングセールス」を行うことで、高い付加価値を提供しています。新製品の約70％は「世界初」や「業界初」。それらの製品には「より小さく」「より強く」「より速く」というこだわりが詰まっています。従来比5倍の耐衝撃と-81％の小型化を実現した「光電センサ PRシリーズ」や、破損による部品交換を最小にする「全方位堅牢」を実現した「セーフティライトカーテン GL-Rシリーズ」など、数多くの革新的な製品を有しています。【人材育成】教育制度が充実しており、先輩社員がマンツーマンでアドバイスを行う「パーソナルコーチ制度」や、新入社員が抱える疑問や不安をフォローする「メンター制度」などを用意しています。また、能力開発のためのキャリア別教育や、語学レッスン、e-ラーニング・通信教育などの自己啓発支援制度もあります。

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