仕事内容

■建設プロジェクトにおける設備設計・設計監理業務を担当して頂きます。 ※電気設備設計もしくは機械設備設計どちらかの経験のみでも構いませんが、将来的には電気設備設計・機械設備設計の双方を担当頂きます。【具体的には】・職務内容詳細：設計図書チェック、施工図チェック、現場確認、工程管理、設計者・施工業者などの外部提携先との調整・連携、事業推進、社内各部署との調整・連携、竣工後のアフターサービスへのサポート等・担当物件：マンション、工場、給食センター等 ※入社後は経験のある設備を担当頂きますが、将来的には電気設計と機械設計双方を担当頂きます。 ■その他・原則、東京本社での勤務になります。　※数日単位の全国出張あり

必要な経験・資格

必須要件

■設計事務所・サブコン・ゼネコンいずれかの立場でS・RC・SRC造等の建築物新築工事における設備設計業務経験をお持ちの方 ※機械設備・電気設備どちらかのご経験の方でも応募可能でございます。

歓迎要件

■以下、いずれかの資格をお持ちの方・1級電気工事施工管理技士・1級管工事施工管理技士・1級建築士・建築設備士

給与

年収550万円～997万円

※上記年収には月平均40時間分の時間外手当が含まれています。 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当、資格手当、時間外手当、別居手当、海外勤務手当、現場手当他

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

8:00〜17:00

勤務地

東京都新宿区

転勤

なし

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間123日／（内訳）完全週休2日制（土日）、祝日。、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、創立記念休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、誕生日休暇他。

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金　　社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社内預金、共済会、社員持株、保養所、リゾートホテル・スポーツクラブ他

教育・研修

OJT、建築4・5年次研修、キャリアプランニング研修、国際適応化研修、リーダーシップ研修、作業所長研修、建築積算研修、新任幹部職研修他

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

安定的な土木の受注がある同社で、建築分野の拡大という挑戦にともに臨んでみてはどうでしょうか。今後規模の拡大を行う中で、現在入社することで拡大後にポストにつくことが出来る可能性は出来あたがった組織よりは大いにございますのでこれ以上ポストが望めないという方も大歓迎致します。

会社概要

会社名

東亜建設工業株式会社

所在地

〒1631031 東京都新宿区西新宿3-7-1　新宿パークタワー31階

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長　早川毅

資本金

189億7,665万8,924円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

1,685人（2024年3月現在）

事業内容・沿革

■総合建設業（海上土木、陸上土木、浚渫・埋立、建築工事の請負、土地の造成・販売、開発、建設コンサルタント）など＜沿革＞ 1908年　創業 1914年　鶴見埋築株式会社創立 1920年　東京湾埋立株式会社を設立し、鶴見埋築株式会社を吸収合併 1944年　港湾工業株式会社を合併。東亜港湾工業株式会社に社名変更 1949年　東京証券取引所に株式上場 1961年　東京証券取引所に株式再上場 1973年　株式会社留岡組の営業権を譲り受け、陸上土木・建築の分野に本格的に進出。東亜建設工業株式会社に社名変更 2002年　安藤建設株式会社（現：株式会社安藤・間）と業務提携 2016年　横浜市鶴見区安善に技術研究開発センター完成 2022年　4月に東京証券取引所プライム市場に区分変更

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、海洋土木に強みを持つ老舗の総合建設会社。鶴見・川崎臨海工業地帯を造成するため誕生し、その後100年以上にわたり港湾整備と産業基盤づくりに貢献してきました。陸上土木、建築分野も手がけており、総合建設会社として大きく成長。海外進出にも積極的で、50カ国超での工事実績があります。「土木」「建築」「海外」の三位一体でビジネスを推進しています。【強み】海洋土木や冷蔵冷凍倉庫などのウォーターフロント分野の技術力が国内外で高く評価されています。国内では本州四国連絡橋・関西国際空港・東京湾横断道路・中部国際空港などの大型案件に数多く携わってきました。海外でもアジア最大級のシンガポール港の拡張工事などを手がけた実績があります。次の時代へ向けた技術開発も推進。技術研究開発センター（横浜市鶴見区）では、港湾・海洋構造物等の整備・維持管理技術、地震・津波に対する防災技術をはじめ、海底資源・再生可能エネルギーに関する技術などの開発を行なっています。

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