日本基礎技術株式会社

大阪府大阪市北区天満一丁目9番14号

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日本基礎技術株式会社の企業情報

事業内容・沿革

■法面保護工事、ダム基礎工事、アンカー工事、重機工事、注入工事、維持修繕工事、環境保全工事 ■建設コンサルタントおよび地質調査＜沿革＞ 1953年　日本グラウト工業株式会社を設立 1985年　企業基盤の強化を図る目的で新技術開発株式会社と合併。日本基礎技術株式会社に商号変更 1988年　大阪証券取引所市場第二部に上場 1993年　東京証券取引所市場第二部に上場 1995年　東京証券取引所および大阪証券取引所市場第一部に指定替え 2009年　JAFEC USA, Inc.設立 2010年　株式会社オーケーソイル子会社化 2018年　群馬県邑楽郡明和町に総合テクニカルセンターを建設 2022年　東証スタンダードに上場区分を変更

企業の特徴

【概要・特徴】東証スタンダード上場、建設基礎工事の専門会社。1953年の創業以来、法面保護工事やアンカー工事、ダム基礎工事、注入工事などの建設基礎工事を行うほか、建設コンサルタントや地質調査に関する事業も行なっています。本社（大阪）、東京本社のほか全国各地に拠点を展開。米国に子会社を置き、海外工事にも力を入れています。自己資本率は70％前後で推移しており、安定した財務基盤を維持しています。【強み】独創的な新工法や新技術をもつことが強み。1983年に国内でいち早く自走式の万能削孔機による「BG工法」を導入。リニア試験線建設のための杭工事、東京スカイツリーや新国立競技場建設、歌舞伎座の建て替え、高輪ゲートウェイ駅新設などに伴う地中障害物撤去など、多くの実績があります。また、1990年代に長尺先受けアンブレラ工法「トレヴィチューブ工法」を導入し、トンネル補助工法の分野に進出。その後、「ジャンボde注入工法」「BAF工法」を開発・導入し、実績を上げています。

所在地

〒5300043 大阪府大阪市北区天満一丁目9番14号

設立

1935年12月

代表者

代表取締役社長　中原巖

資本金

59億700万円

上場・非上場

東証スタンダード

従業員数

363人（2023年3月現在）

平均年齢

43歳

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