仕事内容

電池状態推定ロジック、電池に関する計測センサー制御、車両との通信制御等、バッテリ制御ECUのソフトウエア、及び電子基板や筐体などのハードウェアを設計するポジションです。【職務詳細】・バッテリ状態推定・車両とバッテリの制御すり合わせ・ファームウエア設計・電子基板、筐体の要件定義、及び仕様作成・HILS等によるECU評価・セル充放電特性の取得と制御へのフィードバック【ポジション特徴】・バッテリセルの安全性や信頼性を担保しながら能力を最大限活用するためのソフトウエア設計を行います。・バッテリに関わる幅広い関係者（電池サプライヤ、モジュール設計、パワートレインシステム制御、バッテリパック設計等）と連携しながら電池を使い切るソフトウエアを開発することで、車両の走行性能や航続距離、信頼性向上に貢献する業務であり、電動車において他車との性能や品質差を生み出すことが出来る点がやりがいや面白さとなります。・電池という新しい領域の部品開発を行っているため、開発プロセスの確立や電池領域で会社をリードしていくのが同Grのミッションであるため、本領域でご活躍いただくことにより同社並びに自動車業界に影響を与えることができます。

必要な経験・資格

必須要件

・バッテリマネジメントシステム開発経験をお持ちの方　（定置型蓄電システム、家電系メーカー、バッテリメーカー出身者も積極的に採用を検討）

歓迎要件

・バッテリマネジメント以外の車載制御開発経験をお持ちの方・バッテリ、バッテリ制御、一般制御理論、AL（pythonでAIコーディングできれば尚良い）、データ解析（python,Excel) ・機能安全、FMEA、サイバーセキュリティ、組込みソフト（CAN通信、故障診断通信、BasicS/W等）、電気、電気回路の知識。・実研/評価経験のみの方でも「どういう実研をしたらよいか」を考え、結果に対してフィードバックができる方

求める人物像

・上職者に適宜報告、連絡、相談を行いつつ、自ら課題立案を行い課題解決に邁進できる方・上記の能力に加え、他部門の上職者とのネゴ、働きかけができる視野の広さやメンタリティーをお持ちの方

給与

年収510万円～820万円

※経験・スキルを考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1 最寄り駅：向洋（ＪＲ山陽本線（岡山-下関））徒歩5分

備考

※ご経験／希望に応じてフルリモート勤務での検討可能となります（状況によって出張して頂く場合がございますので頻度など選考を通じてすり合わせさせて頂きます）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

コアタイムなしのフレックスや年間休日121日（GW・夏季・年末年始等）など、柔軟な働き方を重視しながら、自動車の未来を創る重要なミッションに挑戦できます。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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