仕事内容

■様々なICEの信頼性機能開発のため、下記業務を担当していただきます。【職務詳細】・信頼性要件・開発方針の構想・MBDを活用した、機能の作りこみ・ベンチテスト・車両テストにて、コンピューターで作成した機能のテスト・検証・不具合が出た際の開発・フィードバック・量産に向けた関係各所との連携・量産初期の不具合監視と早期改善【ポジション特徴】エンジン性能開発部はICEの量産開発を担っています。開発したクルマを顧客に届けられること、また自ら購入したくなる品質の車づくりに携われることが大きなやりがいとなっています。また、年々厳しくなる環境規制をクリアしながらICEを進化させることは非常にハードルが高い一方で、メカニズム解明やモデル化の必要性が次々と生まれ、それに挑む楽しさ、挑戦して機能進化を果たした際の達成感、そして充実感は特別なものがあります。同社は規模が大きくない分、関係部門と協業し、一気通貫で開発における全体最適を図れる点が強みとなります。先進的なMBD(モデルベース開発)により、効率的に、且つ、多種多様なエンジンに関与することができる面白さがあります。

必要な経験・資格

必須要件

※下記全て満たす方電気／機械／内燃機関のいずれかにおける以下ご経験・量産開発／技術開発における信頼性機能の実務経験・耐久試験の計画・計測・実施および試験データの解析経験（MBD：MATLAB/Simulink等を用いたモデル検証を含む）・試験での不具合把握や原因分析、設計改善提案の実務経験（RCA／FMEA適用やECO発行等)

歓迎要件

・ICEの開発経験（乗用／商用／舶用／汎用いずれでも可）・HIL／SIL、dSPACE等リアルタイム試験環境の実務経験・統計的信頼性解析（Weibull等）、DOE、またはデータサイエンス／機械学習を用いた予測保全の経験・デジタルツイン／耐久CAE、またはNX等CADの実務経験（いずれか）

求める人物像

・ご自身の経験を新たな領域で活かすことにチャレンジされたい方・現状に留まらず様々なことに興味を持ち能動的に学習できる方・理想を描いて目標設定し、達成に向けた道を自ら選んで進める方

給与

年収510万円～820万円

※経験・スキルを考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

備考

※I・Uターン歓迎、借上住居を完備 ※引越し費用、交通費は同社規定により支給

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。開発拠点・製造拠点・テストコースが1カ所にまとまっていて、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。こだわりを持ったクルマの開発が可能なため、自動車づくりに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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