仕事内容

■駆動用二次電池システム(バッテリーパックシステム）の設計・研究開発業務を担当していただきます。【具体的には】　 ■設計領域・車1台分としてのシステムコンセプト策定及び適用技術の構築・性能目標（構造・熱・冷却）の策定・仕様書の作成・熱マネージメント設計、冷却部品、システム設計業務・構造設計業務（電池パック、高圧配電、低圧配電、BMS 等）・車載レイアウト検討、構造解析などの設計業務・解析、評価、テスト (筐体強度性能、耐久性、安全性等) ■研究領域・車1台分としてのシステムコンセプト策定及び単体/実車検証・性能目標（環境・商品性）の策定・仕様書の作成・制御適合・バッテリーパックシステム・関連コンポーネントのベンチおよび実車テスト・評価

必要な経験・資格

必須要件

下記いずれかのご経験・車両搭載部品の機械設計の経験・空冷システム/熱マネジメントシステム構築の経験・電池性能/電池製造/特性評価に関する知見・電動車駆動用二次電池（リチウムイオン電池）適用開発に関する知見・リチウムイオンバッテリーのサプライヤとの開発経験

給与

年収590万円～1,090万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当、地域手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:30

勤務地

〒3213321 栃木県芳賀郡芳賀町下高根沢4630 最寄り駅：岡本（栃木県）（ＪＲ宇都宮線〔東北本線〕・ＪＲ上野東京ライン）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社員持株、保養所

教育・研修

OJT研修等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

役員から新入社員まで、あらゆる人材が自由な発想で、夢や理想を徹底的に追求する風土が根付いていて、学歴や年齢に関係なく誰もがフラットに活躍できる職場環境です。積極的に仕事に向き合い、推進する力のある従業員には、入社直後であっても大きな仕事が任されます。「こんなクルマが作りたい！」と自ら手を挙げてプロジェクトを立ち上げるような気概を持った方に、是非仲間に入っていただきたいと思います。

会社概要

会社名

株式会社本田技術研究所

所在地

〒3510113 埼玉県和光市中央1-4-1

設立

1960年7月

代表者

代表取締役社長大津啓司.

資本金

7,400百万円

上場・非上場

非上場

平均年齢

45歳

事業内容・沿革

■四輪・二輪自動車における先端技術の研究開発 ■次世代産業機械・ロボットの研究開発＜沿革＞ 1946年　本田宗一郎が静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年　本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立（資本金100万円、従業員34名） 1960年　技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立

企業の特徴

【概要・特徴】ホンダグループの研究開発機関。グループ全体で、国内外に451社の関係会社、20万人以上の従業員を有しており、二輪車・汎用エンジンで世界1位、四輪車では国内2位・世界７位を誇ります。同社は、グループ内のR＆D機能を担っており、新製品や新事業の開発、最先端技術の開発を行っています。北米・南米・欧州・アジア・中国に研究所を展開、各地域のニーズにあった技術研究開発を進めています。2016年には、知能化技術の研究開発を行う新拠点「Honda イノベーションラボ Tokyo」を開設しています。【風土】 Hondaは唯一社長が全員技術者であり、「世の中を便利にしていきたい」、「皆の役に立つ製品を開発したい」という熱い想いをもったエンジニアが多く、技術力に誇りと強みを持つ企業です。また電機、通信、精密機械、複合機など異業界からも積極的に採用をしており、経験業界の隔たりなく一人ひとりのエンジニアがやってみたいことや開発したい製品の開発にも携われます。また四輪に限らず、二輪や電池領域（燃料電池／全固体電池など）やビジネスジェット機用の量産エンジン、ヒューマノイドロボット「ASIMO」、歩行アシストなど幅広く研究開発を行っています。【福利厚生】 1970年に隔週5日制、1972年に完全週5日制を導入するなど、業界に先駆けて労働時間の短縮を進めてきました。フレックス制度を導入されており、有給休暇取得率は100％で、国内トップクラス。3日連続、5日連続や半日単位の取得も可能です。また、週に1日は従業員が一斉に定時に退社する日が設けられているなど、働きやすい職場環境づくりに取り組んでいます。

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