仕事内容

■同社にて以下の（1）もしくは（2）を中心に業務を担当いただきます。（1）基本計画：・まずは燃料製造設備に設置される各種機器・装置類の計画設計を進めて頂きます。・具体的には、各設備の要求機能を整理し、運転・保守性も踏まえて設備概念をビジネスパートナー（BP）と共に検討して頂きます。各設備に開発要素がある場合にはBPと連携してR&Dを進めて頂きます。計画設計が終了した後には、更に計画を具体化し、詳細な設計検討や耐震性評価などを行って頂きます。（2）PJ取り纏め：・本PJではBPとの連携が重要となります。そのため、（1）で行う基本計画業務を取り纏め、顧客や社内関係部署との調整を行ってい頂きます。・また、検討フェーズが進めば、詳細設計段階での詳細な調整業務も発生します。工程管理、予算管理、（主に技術的な）リスク管理などPJ取り纏めをお願いする予定です。 ■仕事や部署の魅力高速炉は燃料を増やすことが可能な原子炉であり、資源小国である我が国にとって極めて重要なものです。しかし、高速炉にも燃料がなければ運転できません。本PJは高速炉を運転するために必要な燃料製造工場の開発・設計を進めるものであり、非常に遣り甲斐のある業務です。

必要な経験・資格

必須要件

・製造ラインの設計、保守経験を有する方

歓迎要件

・機器、装置開発の経験を有する方・遠隔操作に関する設備設計経験のある方・TOEICスコア600点以上有する方

求める人物像

・調整能力のある方

給与

年収500万円～1,000万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:30

勤務地

〒6528585 兵庫県神戸市兵庫区和田崎町一丁目1番1号最寄り駅：和田岬（神戸市営海岸線）徒歩10分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇、ショートバケーション休暇など

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐に渡ります。

会社概要

会社名

三菱重工業株式会社

所在地

〒1008332 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号

設立

1950年1月

代表者

取締役社長CEO 加口仁

資本金

2,656億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

77,274人（2025年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業＜沿革＞ 1884年　創立 1934年　三菱重工業株式会社に社名変更 1950年　第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年　上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年　自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年　米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年　ドメイン制へ完全移行 2019年　本社を東京都千代田区に移転

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります（2023年3月期）。【事業展開】・エナジー：火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。・物流・冷熱・ドライブシステム：世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。・プラント・インフラ：製鉄機械（新型電気炉）やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム（AGT）など幅広く手掛けています。【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM＆Aを活用していく方針です。

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