仕事内容

■研究部門・設計部門・製造現場と連携しながらAM技術の開発から製品実用化までを担う生産技術エンジニアとして以下の業務をご担当いただきます。【具体的には】（1）計画立案　・設計部門・研究部門のニーズを踏まえた製品製作計画の立案　・AM造形の実験計画・試験方案の作成（2）データ準備　・CADや3Dツールを用いた造形データの作成　・AM加工条件の設定（3）工程管理　・試作・製造スケジュール管理　・納期遵守のための工程管理（4）品質管理・トラブル対応　・製造中に発生する品質課題の原因分析　・設計・研究・製造部門と連携した課題解決（5）プロセス開発・改善　・レーザー出力や加工条件などのパラメータ検証　・仮説検証による製造プロセス改善　・実験結果の分析・レポート作成

必要な経験・資格

必須要件

※下記全て満たす方・基本的なPCスキル（Word / Excel / PowerPoint）・技術系職種の経験または理工系バックグラウンド・TOEIC 600点以上の英語力（英語での基本的なコミュニケーションが可能であること）

歓迎要件

・技術開発／研究開発の経験・生産技術開発の経験・新設備導入や製品開発プロジェクトの経験 ※ガスタービンやAMの経験は必須ではありません。

給与

年収450万円～950万円

※ご経験等に応じて決定。 ※各諸手当や残業代を別途加算支給

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:30

勤務地

〒6768686 兵庫県高砂市荒井町新浜2丁目1番1号最寄り駅：荒井（兵庫県）（山陽電鉄本線）徒歩5分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇、ショートバケーション休暇など

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐にわたります。

会社概要

会社名

三菱重工業株式会社

所在地

〒1008332 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号

設立

1950年1月

代表者

取締役社長CEO 加口仁

資本金

2,656億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

77,274人（2025年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業＜沿革＞ 1884年　創立 1934年　三菱重工業株式会社に社名変更 1950年　第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年　上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年　自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年　米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年　ドメイン制へ完全移行 2019年　本社を東京都千代田区に移転

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります（2023年3月期）。【事業展開】・エナジー：火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。・物流・冷熱・ドライブシステム：世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。・プラント・インフラ：製鉄機械（新型電気炉）やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム（AGT）など幅広く手掛けています。【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM＆Aを活用していく方針です。

三菱重工業株式会社の詳細情報を見る