仕事内容

同社は設計・施工比率が高く、またS造の工作技術を軸にしたフロントローディングの技術を有しています。施工管理の知見を活かしながら設計支援、実施設計図作成から図面支給も含めた工作図・工作管理業務を遂行し、設計・施工の橋渡しとしてプロジェクトの円滑推進に大きく貢献出来る仕事です。【具体的には】・生産設計業務の推進（実施設計図・工作図管理を中心としたフロントローディング業務）におけるチームリーダーの補助・基盤整備業務（Revit、各種プログラムを用いた作図の自動化等）の遂行【就業環境】借上げ社宅制度など、福利厚生も充実しています。（詳細はお問い合わせください）

必要な経験・資格

必須要件

建築施工管理経験（現場工務を含む）7年以上

歓迎要件

※下記いずれかの該当する方・1級建築士・1級建築施工管理技士・工務経験（設計図、施工図）・BIM、プログラム関係の経験（パイソン、グラスホッパー等）

給与

年収800万円～1,300万円

■上記給与は月平均の残業時間分を含んだ想定額となります。別途対象者には社宅有。 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせください。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、時間外手当、深夜勤務手当、出張手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:20

勤務地

〒1410032 東京都品川区大崎1-5-1大崎センタービル最寄り駅：大崎（ＪＲ山手線）徒歩3分

備考

東京都品川区の本社を拠点に就業頂きます。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間124日／（内訳）土曜・日曜・祝日・年末年始・会社創立記念日、夏季休暇、有給休暇、慶事休暇、結婚休暇、出産休暇、配偶者出産休暇、育児休暇、介護休暇、Work Life Balance休暇、帯同休職制度、生理休暇、ボランティア休業、リフレッシュ休暇　等

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、福利厚生システム(宿泊、スポーツ施設、育児介護、自己啓発など) 、育児・介護等による短時間勤務制度、在宅勤務制度、国内拠点移動申請制度、再雇用希望登録制度

教育・研修

OJT、階層別研修、自己啓発支援制度、メンター制度

担当コンサルタントからのコメント

年収水準が高い鉄鋼エンジニアリング会社からゼネコンの立場で就業できる機械設備設計の募集です。大手ゼネコンと併願し、「年収が100万円以上高かった」「同水準だがメーカーグループのため、ゼネコンより働き方を整えやすい」「建設業以外に5つの事業がありゼネコンより安定性がある」等の理由から、同社に入社した方もいます。

会社概要

会社名

日鉄エンジニアリング株式会社

所在地

〒1418604 東京都品川区大崎1-5-1 大崎センタービル

設立

2006年2月

代表者

代表取締役社長　石倭行人

資本金

150億円

上場・非上場

非上場

従業員数

1,956人（2026年3月現在）

事業内容・沿革

■環境・エネルギー関連施設・プラントの開発・建設・O&M ■製鉄プラント、都市インフラ（各種建物、海洋・港湾の大型鋼構造物など）の建設　ほか＜沿革＞ 1974年　新日鉄グループのエンジニアリング事業本部として発足 1977年　釜石・、茨木市ごみ溶融炉受注　※廃棄物溶融プロセスを世界で初めて実用化 1990年　みなとみらい21ランドマークタワー鉄骨工事を受注　※高さ日本一のオフィスビル 2003年　中央合同庁舎第7号館整備等事業（PFI）を受注　※市街地再開発（官民合築を含む）日本最大規模のPFI事業 2006年　エンジニアリング事業部門が独立し、新日鉄エンジニアリング（株）設立 2012年　社名を新日鉄住金エンジニアリング（株）に変更 2019年　社名を日鉄エンジニアリング（株）に変更 2020年　セクター制導入（事業部制を廃止） 2021年　日鉄プラント設計（株）を吸収合併

企業の特徴

【概要･特徴】日本製鉄グループの総合エンジニアリング企業。環境・エネルギー関連プラントや海洋インフラ向けの大型鋼構造物などの設計・施工を手がけています。日本で唯一、海洋資源開発設備の設計・製作から、海上工事、海底・陸上パイプラインの敷設までをトータルで請け負える企業です。また、廃棄物を溶融し有用物としてリサイクルするガス化溶融炉の分野でも世界トップの実績があるなど、さまざまな分野で業界をリードしています。【強み】グループが築いた鉄の生産・制御プロセスと高品質・高精度の大量生産技術が強み。固有技術の蓄積と応用展開によって、大規模プロジェクトに数多く参画し、中心的な役割を果たしてきました。本州四国連絡橋や東京湾アクアライン人工島、羽田空港D滑走路の桟橋部など、国内の海洋プロジェクトにおいて、豊富な実績があります。また世界の環境･エネルギー市場へも早くから参入し、サハリン・インドネシア長距離パイプラインをはじめとする、メガプロジェクトを数多く成功させています。

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