仕事内容

■主に同社が開発するビル中央監視システムの開発プロジェクトにおける要件定義、設計書作成、プログラミング、各種試験をご担当いただきます。【具体的には】 ■今までのキャリアに応じて強みを発揮できる業務から参画いただき、徐々に業務範囲を広げて頂きます。（プログラミングは外注する可能性があります） ■同社のビル中央監視システムは、オープン系のシステムで汎用品を組み合わせて構築しており、自由度が高く、価格競争力を有します。 ■主な顧客は同社グループの不動産会社の為、安定した基盤で働くことが可能です。 ■更に業務を通じて顧客、汎用品ベンダーなど様々な関係者とコネクションを築くことができます。【同職種の魅力】自社内開発が中心で、要件定義から運用まで幅広いフェーズでの業務経験をすることが可能です。

必要な経験・資格

必須要件

下記すべての条件を満たす方 ■システムの開発経験がある方 ■顧客、協力会社など複数の関係者と円滑にコミュニケーションできる方

歓迎要件

■ビル設備関連の知識をお持ちの方やご興味をお持ちの方

求める人物像

■主体的に取り組み、最新の技術・スキル習得に意欲的な方 ■要件定義などの上流工程から顧客折衝にも携わっていきたい方

給与

年収400万円～800万円

※月給（基本給）：240,000円〜

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

残業手当（残業時間に応じて別途支給）、通勤手当（会社規定に基づき支給）

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:45〜17:45

平均残業時間

月20時間

勤務地

〒5530001 大阪府大阪市福島区海老江1-1-31 阪神野田センタービル最寄り駅：野田（阪神線）（阪神本線）徒歩3分

備考

大阪本社にてご就業いただきます。 ※完全在宅制度あり（但し、担当業務による）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間122日／（内訳）土曜、日曜、祝日、有給休暇（入社半年経過時点15日※最高付与日数20日、入社2か月後から利用可能、半休制度など有）、※休日は会社カレンダーによる

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金制度、資格取得報奨金、カフェテリアプラン、慶弔見舞金、損害保険の団体割引、阪急阪神百貨店の優待割引、阪神タイガースファン感謝応援デー等のグループ特別券

教育・研修

技術交流会や、スキルレベル診断結果に基づき研修受講、資格取得を目指す自律型能力開発プログラムあり

担当コンサルタントからのコメント

■同社の事業は、社会貢献性が高く、拡大基調にあるため、自身のリーダーシップや管理能力が成果に直結し、自己成長や達成感を実感できます。 ■月平均残業時間は20～30時間です。

会社概要

会社名

アイテック阪急阪神株式会社

所在地

〒5530001 大阪府大阪市福島区海老江1-1-31 阪神野田センタービル

設立

1987年7月

代表者

代表取締役社長　水本好信

資本金

2億円

上場・非上場

非上場

従業員数

1,280人（2025年3月現在）

平均年齢

40歳

事業内容・沿革

■鉄道・ビル関連システム、医療システムの開発　■流通・エンターテイメント・不動産分野におけるITソリューションの提供 ■Webサイト・eコマースサイト、クラウド環境の構築・運用　■システムの受託開発　ほか＜沿革＞ 1968年　阪神電気鉄道（株）向けにビル関連業務を提供する（株）整美社において、三菱電機（株）と業務提携によりコンピューター関連業務を開始 1971年　阪神エンジニアリング（株）に社名変更 1987年　電子計算機事業部が分離独立し、アイテック阪神（株）発足 2002年　東京営業所（のちの東京支社）を開設 2007年　（株）阪急ビジネスアソシエイトの情報事業部門と統合し、アイテック阪急阪神（株）に社名変更 2015年　東京支社（分室）を設置 2016年　名古屋市に中部支社を開設 2023年　東京支社を統合し、東京都港区三田に移転

企業の特徴

【概要・特徴】「阪神電気鉄道（株）」「阪急阪神ホールディングス（株）」「三菱電機（株）」が共同出資するシステム開発会社。「阪急阪神東宝グループ」のシステムインテグレータとして、設立されました。交通やビル、医療・ヘルスケア、インターネット、企業DXなど、多岐にわたる分野において多様なソリューションを提供しており、企画から設計、開発、インフラ構築、運用保守まで手がけています。オープン系、Web系、組込み系などのソフトウェア開発からハードウェア構築に至るまで幅広く対応可能です。【強み】特定のメーカー系列には属さないマルチベンダーの立場でソリューションを提供できることが強み。市販の製品に適したものが見つからない場合は、自ら機器の設計・開発も行なっています。また、多様な社会課題にITを活用した解決策を提案できることも強みの1つ。国や自治体と連携し、地上カメラとAI画像認識を用いた事故の未然防止や、地域BWAを利用した防災・防犯などの取り組みを推進しています。

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