仕事内容

■同社プラットフォーム向けにゲームを開発していただいているソフトメーカーのゲーム開発者の技術サポート業務を担当いただきます。【具体的には】 - ゲーム開発者からの技術的な質問や要望の対応 - ゲーム開発者からの不具合報告に対する原因の調査 - ゲーム開発者からの要望について社内開発部門との調整 - ゲーム開発者向け同社プラットフォームの技術情報の提供および説明

必要な経験・資格

必須要件

■下記の実務経験や能力をお持ちの方・ゲーム開発経験・C/C++(必須)による開発経験・ビジネスレベルでの英語のリーディング・ライティング能力

歓迎要件

・Unityによるゲーム開発経験・UnrealEngineによるゲーム開発経験・グラフィックプログラム開発経験・オーディオプログラム開発経験・ネットワークプログラム開発経験・ソフトメーカーのゲームに詳しいこと

求める人物像

・サービス精神があり、相手の視点に立って考えて対応できる方・問題の原因を粘り強く調べるのが好きな方・技術情報を整理して伝えるのが得意な方・海外を含めた社内外と対話するコミュニケーション能力

給与

年収500万円～900万円

賞与　年2回（6月・12月）、昇給　年1回（4月）　

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅支援

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

ー

勤務地

〒6018502 京都府京都市南区東九条南松田町2番地1 〒6110041 京都府宇治市槇島町薗場92番地15

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間125日／（内訳）完全週休2日制（土日祝）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、育児休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金、総合福祉団体定期保険、団体長期障害所得補償保険退職金、財形貯蓄

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

同社のエンジニア職は、世界中に「遊びの楽しさ」を届ける製品やサービスの開発に携われる特別な環境です。最先端の技術を駆使しながら、創造性と挑戦心を発揮し、自らのアイデアを形にできるチャンスがあります。グローバルに活躍できる舞台で、技術者としての成長とやりがいを同時に実感できるのが大きな魅力です。

会社概要

会社名

任天堂株式会社

所在地

〒6018116 京都府京都市南区上鳥羽鉾立町11-1

設立

1947年11月

代表者

代表取締役社長　古川俊太郎

資本金

100億6,540万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

2,962人（2025年3月現在）

平均年齢

40歳

事業内容・沿革

■家庭用ゲーム機およびゲームソフトウェアの企画・開発・販売＜沿革＞ 1889年　創業 1947年　株式会社丸福設立（京都） 1963年　任天堂株式会社に社名変更 1983年　東京証券取引所市場第一部に株式を上場。家庭用テレビゲーム機「ファミリーコンピュータ」を発売 1990年　家庭用テレビゲーム機「スーパーファミコン」を発売 2000年　本社を京都市南区上鳥羽鉾立町（現在地）に移転 2004年　携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」を発売 2006年　家庭用テレビゲーム機「Wii」を発売 2017年　家庭用テレビゲーム機「Nintendo Switch」を発売。任天堂販売株式会社を設立（東京） 2022年　東京証券取引所の市場区分変更に伴い、プライム市場に移行

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、日本を代表する、家庭用ゲーム機およびケームソフトメーカーです。長年にわたり「ファミリーコンピュータ」「ゲームボーイ」「Wii」「Nintendo DS」「Nintendo Switch」などを世界に展開し、エンターテインメントを通じて新しい遊びを提案し続けています。Nintendo Switchは世界で1億5,310万台以上、Nintendo Switch2は582万台を売上げています（2025年6月時点）。また、1985年に発売したゲームソフト「マリオブラザーズ」は世界で一番売れたゲームソフトとしてギネスに認定されており、同社の代表する製品のひとつとなっています。【強み】マリオやゼルダ、ポケモンなど世界的に人気の高いキャラクターとゲームソフトの知的財産を多数保有している点が強みです。これらを活かしてハードとソフトを一体化したプラットフォーム戦略をとり、ユーザーに独自の体験を提供しています。【人事制度】人事評価を絶好の能力開発の機会と考え、求める人材像へ導くために独自の評価項目を設定し、社員に公開しています。また、上司から評価を受ける前に、自らの仕事の取り組み方や課題の達成度を具体的に考えて、自己評価を実施。自己評価と、上司からフィードバックされる評価結果とのギャップなどを理解することで、能力開発につなげています。人材育成においては、目的に応じた研修や各部署における実務を重視した教育、外部セミナーの受講機会などを設けています。

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