仕事内容

基幹システム開発や、Webアプリケーション開発もしくは自社パッケージ開発などに携わっていただきます。顧客との直接取引案件や、大手SIerとの協業案件があります。 IT戦略策定や業務改善提案、プロジェクトマネジメント、要件定義・設計・開発、導入、運用・保守まで様々な活躍フィールドがあります。 Salesforceを用いた開発案件にも注力しています

必要な経験・資格

必須要件

オープン系（業務系）・Web系システム開発実務経験5年目以上の方

歓迎要件

■Java、C#、ASP.NET、PHP、RDBの開発経験 ■ローコード（超高速）開発ツール（kintone、Salesforce、WebPerformer）の開発経験 ■要件定義、基本設計、詳細設計の業務経験 ■情報処理技術者試験のテクニカル資格所有の方、取得を目指している方 ■チームリーダー・サブリーダー経験

求める人物像

■プロジェクトマネージャー・リーダーを目指したい方 / 開発技術を極めたい方 ■自ら積極的に行動できコミュニケーションが取れる方

給与

年収400万円～500万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

時間外手当、交通費全額支給、出張手当、在宅勤務手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

9:00〜18:00

平均残業時間

月17時間

勤務地

〒5410047 大阪府大阪市中央区淡路町1-6-9　DPスクエア堺筋本町10階最寄り駅：北浜（大阪府）（OsakaMetro堺筋線） 5番出口　徒歩5分

転勤

なし

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間120日／（内訳）完全週休2日制（土日祝）、年次有給休暇、半日休暇、夏季休暇、結婚休暇（5日付与）、忌引休暇（2日～5日付与）、誕生日休暇、健診休暇（がん検診または一日ドック）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、資格取得支援制度等 Udemy 等の動画学習ツールを利用できる資格試験代の補助費あり、健康診断、出産・育児支援制度（一部従業員利用可）研修支援制度（全従業員利用可）、継続雇用制度(再雇用)（全従業員利用可）

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

キヤノングループの安定基盤と、金融・流通など幅広い業界の案件で多角的な経験を積めるのが魅力です。残業少なめ、年間休日120日以上、育休取得実績多数と、ワークライフバランスを重視する方に特におすすめします。スキルアップ支援も充実しています。

会社概要

会社名

キヤノン電子テクノロジー株式会社

所在地

〒1050022 東京都港区海岸1-4-8

設立

1970年4月

代表者

代表取締役社長　内山毅

資本金

2,399百万円

上場・非上場

非上場

従業員数

419人（2024年12月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■ICTソリューションの提供・自社ソリューションの開発・運用　・システム・アプリ開発・運用　・ネットワーク設計・構築・運用＜沿革＞ 1970年　設立 1990年　九州支社（現：九州事業部）設置 1991年　沖縄支社（現：沖縄事業部）設置 1995年　大阪支社（現：関西事業部）設置 1997年　アジアパシフィックシステム総研株式会社に商号変更（旧アジアコンピュータ株式会社） 1999年　株式店頭公開 2008年　日本ヒューレット・パッカード合同会社と共同で日本NonStopイノベーション株式会社を設立。キヤノン電子株式会社の連結子会社化 2010年　株式交換によりキヤノン電子株式会社の完全子会社となり上場廃止。ASPAC株式会社に商号変更 2012年　キヤノン電子テクノロジー株式会社に商号変更

企業の特徴

【概要・特徴】キヤノングループのシステムインテグレーター。設立以来50年以上にわたって、ITのプロフェッショナルとして多様なICTソリューションを提供しています。顧客の割合は金融3割、情報・通信サービス約3割、文教・公共・インフラ約2割、製造・流通約2割となっています。キヤノングループではありますが、案件の9割以上がグループ外であり、実質は独立系といえる企業です。プライム案件比率は約54％。プライム案件拡大に向けた施策に取り組んでおり、比率は増加し続けています。また、大手企業のシステム子会社や大手SIerとの協業にも注力しています。【職場環境】意欲がある人にはどんどん上流工程やマネジメントを任される社風があり、早い方では1～2年目で小規模なプロジェクトのリーダーを任される場合もあります。個人のスキルを活かしつつ、チームで団結して課題を解決するため、自分の成長と並行してチームの達成感も得られます。【注力分野】月平均残業時間は17.4時間（2024年実績）で、残業時間削減の取組みに注力しています。経営層も含め、会社全体で作業時間を管理する仕組みを導入しており、増加が見られる場合には、個別に状況に応じた対応を行なっています。さらにリスク管理を徹底。プロジェクトでトラブルが発生すると作業時間が増加します。そのため、作業計画に漏れがないか、リスクの洗い出しができているか、作業計画通りに進捗しているかなどをチェックすることで作業時間の増加を未然に防いでいます。

キヤノン電子テクノロジー株式会社の詳細情報を見る