仕事内容

■メンテナンスエンジニア（ME）として、日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務を担当していただきます。【具体的には】 ■配属予定課の業務製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。・プラント設計会社のとりまとめ、工事の提案、計画、工事管理等・協力会社への業務指示や監督業務　・中期保全計画の策定と実行・設備メンテナンス（機械課でのメイン業務ではありませんが、一部担当頂く場合があります） ■配属予定・静機係：配管や蒸留塔・反応塔などの圧力容器、タンクなどの静機械を担当・動機係：圧縮機やポンプなどの回転機械を担当

必要な経験・資格

必須要件

■ポンプ、圧縮機等の回転機械に対して『保全計画（工事設計等）や施工管理、評価業務、査定』のご経験をお持ちの方 ※各装置の操作方法が分かると尚可

給与

年収600万円～1,000万円

※上記年収は経験、能力を考慮の上、規定により決定します。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

子ども手当、住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当等 ※休日又は深夜労働に対して支払われる割増賃金率所定時間外　30％　／休日　35％ ※ただし、所定時間外、及び休日の勤務時間数の合計が月60時間を超える場合、その超過時間については50％・深夜　40％

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:00〜16:30

勤務地

〒0591373 北海道苫小牧市真砂町25-1

備考

北海道製油所にて勤務していただきます。

転勤

あり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間休日：124日／完全週休2日制（土日祝）、創業記念⽇、年末年始、年間有給休暇：15～21日（入社時期、勤続年数により付与日数は異なる）他

待遇・福利厚生

雇用保険、厚生年金保険、健康保険、労災保険、各種団体保険積立年金保険、財形年金貯蓄、積立貯蓄、社員持株会、各種社会保険、産前産後休業、育児休業、介護休業、短時間勤務制度、社宅、独身寮、住宅財形貯蓄、確定給付企業年金制度（ポイント制）、確定拠出年金制度　等

教育・研修

階層別研修（新入社員研修～3年目研修、マネジメント研修、役職者研修）、メンター制度、経営人材育成研修、部門主催研修、キャリアプランセミナー、通信教育等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■国内トップクラスの大規模プラントにおいて、静機械または回転機械の保全計画から実行、評価まで、一連のプロセスに大きな裁量を持って携われるポジションです。 ■長年培った回転機械（ポンプ・圧縮機等）の保全経験を活かし、プラント設計会社や協力会社を牽引しながら、企業の根幹を支える技術者としてキャリアを一段階上げたい方におすすめです。

会社概要

会社名

出光興産株式会社

所在地

〒1000004 東京都千代田区大手町一丁目２番１号 Otemachi Oneタワー

設立

1940年3月

代表者

代表取締役社長　木藤俊一

資本金

1,683億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

5,089人（2023年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■石油の精製、燃料油の販売　■石油化学製品の原料の製造・販売 ■潤滑油・電子材料・機能舗装材などの開発・製造・販売 ■再生可能エネルギー発電所の開発・運営　■石油・天然ガスの探鉱・開発　など＜沿革＞ 1911年　出光佐三氏が福岡県門司市に出光商会を創設 1940年　東京で出光興産（株）を設立 1992年　米国に潤滑油製造工場を建設 2006年　東京証券取引所市場第一部に株式を上場 2011年　創業100周年 2019年　昭和シェル石油（株）を吸収分割会社とする吸収分割を実施し、昭和シェル石油の全事業を承継 2020年　昭和シェル石油（株）の商号をRSエナジー（株）に変更 2022年　東証の市場区分変更に伴い、プライム市場に移行。西部石油（株）・東亜石油（株）の全株式を取得

企業の特徴

【概要・特徴】創業から100年以上、国内第2位のシェアを持つ石油元売り会社です。燃料油、基礎化学品、高機能材、電力・再生エネルギー、資源の各分野において、さまざまなエネルギー素材の開発・製造・販売を実施。国内では4製油所・3事業所体制でエネルギーの安定供給に努めています。また、同社と昭和シェルは2019年4月に経営統合を実施。連結売上高は9兆円規模となり、ENEOSホールディングスとの国内2強体制となりました。【ビジョン】収益に占める化石燃料事業の割合は、2022年度は8割強ですが、これを10年近くで半分近くまで下げることを目指しています。そのため、事業ポートフォリオの大幅な転換を進めており、「先進マテリアル（リチウム個体電解質・電子材料・アグリバイオなど）」「次世代モビリティ＆コミュニティ（超小型EVなど）」「再生可能エネルギー（バイオマス・風力など）」のカテゴリーで利益の約40％を構成できる体制を目指しています。

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