仕事内容

■広大な製油所・石油化学工場にある各種装置を安全に稼動させるため、大きく以下2つの職務に分かれて業務を遂行していただきます。【具体的には】・フィールドマン：装置の日常・定期点検を通して異常の早期発見、トラブルの未然防止や機器・設備の調整操作を行います。・ボードマン：監視画面による運転状態の監視、運転条件の変更・調整を行います。＜就業時間＞ 7：50～20：20、19：50～8：20 ※4直2交替制

必要な経験・資格

必須要件

■装置産業における、製造現場での運転の調整、設備点検に関連する業務経験をお持ちの方

歓迎要件

■石油精製装置または化学製品等の製造現場でのご就業経験をお持ちの方や、自家発電所や用役設備の運転、タンク・ヤードの設備・運転管理、入出荷業務の経験 ■シフト勤務経験をお持ちの方 ■以下の資格をお持ちの方　・高圧ガス製造保安責任者乙種　・2級ボイラー技士

求める人物像

■シフト勤務に抵抗のない方

給与

年収490万円～850万円

※上記年収は経験、能力を考慮の上、規定により決定します。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

子ども手当、住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当等 ※休日又は深夜労働に対して支払われる割増賃金率所定時間外　30％　／休日　35％ ※ただし、所定時間外、及び休日の勤務時間数の合計が月60時間を超える場合、その超過時間については50％・深夜　40％

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

7:50〜20:20

勤務地

〒0591373 北海道苫小牧市真砂町25-1

備考

※同社の定める事業所・出向先での就業の可能性あり

転勤

あり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間休日：124日／完全週休2日制（土日祝）、創業記念⽇、年末年始、年間有給休暇：15～21日（入社時期、勤続年数により付与日数は異なる）他 ※休日は交替勤務サイクルによりますが、基本サイクルとして4日に1日は休みとなります。（最低限シフト制で4週4休の原則を守られています）

待遇・福利厚生

雇用保険、厚生年金保険、健康保険、労災保険、各種団体保険積立年金保険、財形年金貯蓄、積立貯蓄、社員持株会、各種社会保険、産前産後休業、育児休業、介護休業、短時間勤務制度、社宅、独身寮、住宅財形貯蓄、確定給付企業年金制度（ポイント制）、確定拠出年金制度　等

教育・研修

階層別研修（新入社員研修～3年目研修、マネジメント研修、役職者研修）、メンター制度、経営人材育成研修、部門主催研修、キャリアプランセミナー、通信教育等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■エネルギーの安定供給という大きな社会貢献を、国内トップクラスメーカーの基幹工場で担い、自身の装置運転・点検経験を活かしながらプロフェッショナルとして活躍できます。 ■単なるオペレーションに留まらず、設備改善や最適化といった「検討業務」にも積極的に関わることで、現場のプロフェッショナルからプラント運営を担う技術者へと市場価値を大きく高めたい方におすすめです。

会社概要

会社名

出光興産株式会社

所在地

〒1000004 東京都千代田区大手町一丁目２番１号 Otemachi Oneタワー

設立

1940年3月

代表者

代表取締役社長　木藤俊一

資本金

1,683億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

5,089人（2023年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■石油の精製、燃料油の販売　■石油化学製品の原料の製造・販売 ■潤滑油・電子材料・機能舗装材などの開発・製造・販売 ■再生可能エネルギー発電所の開発・運営　■石油・天然ガスの探鉱・開発　など＜沿革＞ 1911年　出光佐三氏が福岡県門司市に出光商会を創設 1940年　東京で出光興産（株）を設立 1992年　米国に潤滑油製造工場を建設 2006年　東京証券取引所市場第一部に株式を上場 2011年　創業100周年 2019年　昭和シェル石油（株）を吸収分割会社とする吸収分割を実施し、昭和シェル石油の全事業を承継 2020年　昭和シェル石油（株）の商号をRSエナジー（株）に変更 2022年　東証の市場区分変更に伴い、プライム市場に移行。西部石油（株）・東亜石油（株）の全株式を取得

企業の特徴

【概要・特徴】創業から100年以上、国内第2位のシェアを持つ石油元売り会社です。燃料油、基礎化学品、高機能材、電力・再生エネルギー、資源の各分野において、さまざまなエネルギー素材の開発・製造・販売を実施。国内では4製油所・3事業所体制でエネルギーの安定供給に努めています。また、同社と昭和シェルは2019年4月に経営統合を実施。連結売上高は9兆円規模となり、ENEOSホールディングスとの国内2強体制となりました。【ビジョン】収益に占める化石燃料事業の割合は、2022年度は8割強ですが、これを10年近くで半分近くまで下げることを目指しています。そのため、事業ポートフォリオの大幅な転換を進めており、「先進マテリアル（リチウム個体電解質・電子材料・アグリバイオなど）」「次世代モビリティ＆コミュニティ（超小型EVなど）」「再生可能エネルギー（バイオマス・風力など）」のカテゴリーで利益の約40％を構成できる体制を目指しています。

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