仕事内容

■固体電解質製造プラントの建設・運転に関わるプロセス安全マネジメントの企画立案および推進の中心となり、次世代事業の創出という大きな仕事にチャレンジしていただきます。【具体的には】・製造プラント現場の安全操業を支えるマネジメントシステムの構築と改善・現場のプロセス安全力の向上を目指したリスクアセスメントの支援【高機能材メーカーとしての同社】本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室（現リチウム電池材料部）を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。【次世代のエネルギー開発への挑戦】リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、同社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。

必要な経験・資格

必須要件

※以下の全てを満たす方・石油化学、工業ガス等のプラントにおけるプロセス安全活動の経験・プロセス安全システムの知識、構築、運用経験・リスクアセスメント及びHAZOPの経験

歓迎要件

・化学業界経験・石油業界経験

給与

年収700万円～1,200万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、資格手当、時間外手当、深夜勤務手当、出張手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:45〜17:15

勤務地

〒2990205 千葉県袖ケ浦市上泉1280

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間休日124日（内訳）完全週休2日制（土日祝）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇。

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 ■住宅融資、産前産後育児休業、育児短時間勤務制度、従業員貸付金、保養所（軽井沢）、宿泊補助制度、診療所、各種体育施設、その他各種クラブ活動。 ■子供手当（1人当たり）：12歳未満：2万6千円12歳以上15歳未満：2万9千円15歳以上：3万3千円

教育・研修

新入社員教育、年代別自己開発研修、中堅社員研修、役職者研修、各種担当者研修、通信教育制度、語学研修

退職金制度

会社概要

会社名

出光興産株式会社

所在地

〒1000004 東京都千代田区大手町一丁目２番１号 Otemachi Oneタワー

設立

1940年3月

代表者

代表取締役社長　木藤俊一

資本金

1,683億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

5,089人（2023年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■石油の精製、燃料油の販売　■石油化学製品の原料の製造・販売 ■潤滑油・電子材料・機能舗装材などの開発・製造・販売 ■再生可能エネルギー発電所の開発・運営　■石油・天然ガスの探鉱・開発　など＜沿革＞ 1911年　出光佐三氏が福岡県門司市に出光商会を創設 1940年　東京で出光興産（株）を設立 1992年　米国に潤滑油製造工場を建設 2006年　東京証券取引所市場第一部に株式を上場 2011年　創業100周年 2019年　昭和シェル石油（株）を吸収分割会社とする吸収分割を実施し、昭和シェル石油の全事業を承継 2020年　昭和シェル石油（株）の商号をRSエナジー（株）に変更 2022年　東証の市場区分変更に伴い、プライム市場に移行。西部石油（株）・東亜石油（株）の全株式を取得

企業の特徴

【概要・特徴】創業から100年以上、国内第2位のシェアを持つ石油元売り会社です。燃料油、基礎化学品、高機能材、電力・再生エネルギー、資源の各分野において、さまざまなエネルギー素材の開発・製造・販売を実施。国内では4製油所・3事業所体制でエネルギーの安定供給に努めています。また、同社と昭和シェルは2019年4月に経営統合を実施。連結売上高は9兆円規模となり、ENEOSホールディングスとの国内2強体制となりました。【ビジョン】収益に占める化石燃料事業の割合は、2022年度は8割強ですが、これを10年近くで半分近くまで下げることを目指しています。そのため、事業ポートフォリオの大幅な転換を進めており、「先進マテリアル（リチウム個体電解質・電子材料・アグリバイオなど）」「次世代モビリティ＆コミュニティ（超小型EVなど）」「再生可能エネルギー（バイオマス・風力など）」のカテゴリーで利益の約40％を構成できる体制を目指しています。

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