仕事内容

■パブリッククラウド案件における新規ソリューション開発を担うIaCスペシャリストをご担当いただきます。【具体的には】・パブリッククラウド技術を利用した事業部内向けのソリューション創出・パブリッククラウド領域での社内の技術コンサルティング活動・既存ソリューション（パブリッククラウドシステムテンプレートソリューション）の事業部展開（ソリューションの提案からソリューション適用）入社後は既存のプロジェクトに既存メンバーとともにチームプレイを意識しながらプロジェクトに従事いただきます。＜詳細＞パブリッククラウドにおけるIaC技術をベースとしたシステム開発高度化（高速・高品質開発）の推進・先進技術やサービスの調査・研究、および社内での活用企画・導入推進・IaC関連のツール開発(主にPython)、生成AIと連携したIaCのコード生成の技術検証及び評価・生成AIを活用したシステム運用高度化のためのツール開発と展開【ポジションの魅力】・パブリッククラウド、IaCに関するノウハウ、技術力の習得・AWS,Azureなどに関する資格取得もサポート・先進技術調査、適用、活用ノウハウ習得・他事業部やグループ会社を含めたWG活動やサービス連携などを積極的に行っているため、同社グループ内の様々な部署と技術交流や情報共有などで繋がりができる想定・金融事業部だけでなく、デジタルシステム&サービス全体の品質・生産性向上に貢献可能

必要な経験・資格

必須要件

※いずれも必須 (1)システム開発プロジェクトのインフラ設計・開発・テストの実務経験３年以上、パブリッククラウドを扱った経験1年以上 (2)パブリッククラウド関連資格：AWS認定資格中級以上(SAA等) または Azure認定資格中級以上(AZ104等)

歓迎要件

・情報処理：応用情報技術者以上・パブリッククラウド関連資格：AWS認定資格上級以上(SAP等) または Azure認定資格上級以上(AZ305等)

求める人物像

・未経験分野に対して前向きに取り組める方・チームメンバと協調しチームで成果をあげられる方・新しい技術の習得やソリューションの情報収集、活用に意欲的な方・自らの成長だけでなく、自分の知識や技術を他者と共有しチームや組織の成長に貢献する意欲がある方

給与

年収490万円～760万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合があります。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 ※勤務時間：事業所によって時間帯が異なる場合あり。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、裁量労働手当（裁量労働勤務制を選択した場合に限る）、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:50〜17:20

勤務地

〒2120058 神奈川県川崎市幸区鹿島田1丁目1番2号　日立システムプラザ新川崎

備考

※顧客との対面コミュニケーションやプロジェクトルームでの現地作業が必要な場面もありますが、多くの業務は在宅勤務で進めている状況 ※対応するプロジェクトによっては、近郊・都内の顧客先拠点などへの出張あり

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

勤務形態

在宅勤務・リモートワーク可

休日・休暇

完全週休二日制、年間休日126日(2025年度)、年次有給休暇24日なお、試用期間中の年次有給休暇は入社月に応じて以下の通り付与する。 4月～12月入社：8日、1月入社：6日、2月入社：4日、3月入社：3日

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金、介護保険住宅支援制度（寮、手当等）、財形制度、持株制度、カフェテリアプラン、退職金制度、企業年金制度　など

教育・研修

OJT研修

担当コンサルタントからのコメント

クラウド領域は成長領域であり、社外から新たな風を取り入れいていただける人財を募集します。若手層であれば、クラウド業務経験が無くても、資格取得等に積極的な方であれば歓迎しています。組織構成として、育成体制が充実しています。

会社概要

会社名

株式会社日立製作所

所在地

〒1008280 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号日本生命丸の内ビル25F

設立

1920年2月

代表者

代表執行役執行役社長兼CEO 德永俊昭

資本金

4,634億1,700万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

25,934人（2026年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■IT事業　■エネルギー事業　■インダストリー事業　■モビリティ事業 ■ライフ事業（家電・医療機器・電子装置等）　■オートモティブシステム事業＜沿革＞ 1910年　久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として発足 1920年　（株）日立製作所として独立 2013年　（株）日立プラントテクノロジーを吸収合併 2015年　人工知能「Hitachi AI Technology/H」を開発し、ソリューション事業を開始 2016年　マーケット別事業体制であるビジネスユニット制を導入。ヘルスケア事業強化に向けた（株）日立メディコ、日立アロカメディカル（株）の吸収合併および製造子会社設立 2017年　イギリスのテンプル社を買収し、欧州の昇降機市場に参入 2018年　イタリアで高速鉄道向けの信号・運行管理システムなどを受注

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、1910年創業の総合電機メーカーです。「デジタルシステム＆サービス」「グリーンエナジー＆モビリティ」「コネクティブインダストリーズ」を成長分野として位置付けビジネスを展開。グループの従業員数は約30万人、連結売上収益約10.8兆円、連結子会社は600社以上にのぼります。また研究開発費年間約3,000億円で、国内でもトップクラスの規模です。【強み】高品質・高信頼の製品に加え、製造現場の機器・システムや鉄道、発電所などの社会インフラを動かすOT（Operational Technology：制御・運用技術）と最先端のITをあわせ持ち、顧客や社会に向け、デジタル技術を活用したソリューションを提供できることが強み。それにより、顧客の社会価値（社会課題の解決）・環境価値（環境負荷軽減）・経済価値（業績）を同時に向上させることを実現しています。【独自のイノベーション】社会が生み出すデータが増え続ける今、データから新たな価値を創出する独自のエンジン「Lumada（ルマーダ）」を推進。具体的には、顧客のビジネス上の課題を分析し、同社のデジタル技術などを組み合わせながら、できるだけ少ないカスタマイズで課題解決を図るというもの。プロダクトの売り切りだけでなく、フィー収入などソリューションの提供価値に基づく収益モデルを構築するために「OT×IT×プロダクト」の強みを生かし、多様な業種・業務に関するノウハウを商材化し、事業の拡大を図っていく方針です。

株式会社日立製作所の詳細情報を見る