仕事内容

■同社の生産技術職として、下記業務を担当していただきます。【具体的には】・医療器製造用の新規設備の構想設計から導入、生産化の業務・医療器製造用の既存設備の改善、改良業務【担う役割】・上司の概括的な指示のもと、状況に応じて適切な判断を行いながら担当領域における技術業務を自立的に遂行する。・担当領域において製品や生産プロセス、設備の品質、付加価値向上につながる施策の立案し、自立的に推進する。【業務の魅力】・生産性の高い医療機器製造設備の設計～導入や、協働ロボットなどを活用した品質・生産性・収益改善など幅広くものづくりに関わることができ、トータル的な知識習得やスキルが得られます。・ものづくりを通じて、医療への貢献を実感できます。

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれも必須・CADを使用した機械設計の経験・MS-Officeソフトの使用経験

歓迎要件

・プロセスバリデーション、設備バリデーションの経験

求める人物像

・高いコミュニケーション能力をお持ちの方・問題解決能力をお持ちの方

給与

年収500万円～860万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合があります。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、時間外手当、出張手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒4093853 山梨県中巨摩郡昭和町築地新居 1727-1 最寄り駅：常永（ＪＲ身延線）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間124日／（内訳）週休２日制、祝日、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、保養所

教育・研修

OJT　など

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

医療機器と医薬品のコンビネーションデバイスの設計開発のため、デバイス開発の経験だけでなく、医薬品開発に求められるデバイス開発の幅広い知識と業務スキルを直接得ることができます。気になる方はお気軽にお問い合わせください。

会社概要

会社名

テルモ株式会社

所在地

〒1510072 東京都渋谷区幡ケ谷2-44-1

設立

1921年9月

代表者

代表取締役社長CEO　鮫島光

資本金

38,716百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

31,185人（2026年3月現在）

平均年齢

40歳

事業内容・沿革

■医薬品、各種ディスポーザブル医療用器具、医療用機械等の製造・販売＜沿革＞ 1921年　赤線検温器株式会社として設立 1936年　商号を仁丹体温計株式会社に変更 1963年　日本初となるプラスチック製の注射器を発売 1985年　血管造影用カテーテル発売。東京証券取引所市場第一部に指定 2001年　製薬企業向けプレフィルドシリンジ製剤開発製造受託（現在のCDMO）を開始 2022年　東証プライムに上場区分を変更 2024年　社内ベンチャーキャピタル「Terumo Ventures」を米国で創設 2025年　米国カリフォルニアに新たなR&D拠点を開設。英国OrganOx社の全株式を取得し、完全子会社化。東京オフィスを虎ノ門に移転

企業の特徴

【概要・特徴】 ■東証プライム上場の医療機器・医薬品メーカーです。「心臓血管」「メディカルケアソリューションズ」「血液・細胞テクノロジー」の3つのカンパニーで事業を展開し、160以上の国や地域で、患者・医療現場・製薬企業などに製品やサービスを提供しています。海外売上高比率は約8割、従業員の8割以上が海外で勤務しています。【強み】 ■カテーテル治療や心臓外科手術、薬剤投与、輸血・細胞治療など、5万点以上の製品群を保有している点が強み。血管内治療のアクセス製品では世界シェアトップを堅持し、人工肺のホローファイバーを自社で開発・生産できる唯一のグローバルメーカーでもあります。また、世界で最も細い34ゲージのインスリン注射針の開発実績もあります。近年、臓器保存デバイスを手がけるOrganOx社を完全子会社化するなど、新たな領域へも事業を広げています。【研究開発】 ■研究開発費として約740億円を投じ、国内外に22の研究開発拠点を構えています。約8,500件の特許を保有し、これまで多くの日本初・世界初製品を生み出しています。国内では「湘南センター」が主力拠点となっており、独自のコア技術が蓄積されています。センターの一画には、病院や手術室を忠実に再現し、医療従事者向けのトレーニングなどを提供する施設「テルモメディカルプラネックス」が併設されています。2025年には、米国にR&D拠点を開設し、現地の医療機関やスタートアップとの連携を深めています。※数字は2025年3月時点

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