仕事内容

【業務内容】大型物件（百貨店・ホテル）等を中心に、プロジェクトチームへ加わりクライアント及び施設やチーム（営業・設計・施工管理者・協力会社）と綿密な打ち合わせを行い、責任者として施工全般の取り仕切りをして頂きます。 ※主にホテル物件の工務をご担当いただきます。【業務詳細】・施工管理者と協力会社に施工内容及び現場の規則等を説明及び指導・設計図書を基に協力会社へ発注。品質管理及び施工指針等を遵守・現場の安全性とスケジュール通りに進んでいるかの確認及び調整・施工に伴う仕入金額を調整し、目標の粗利益を確保

必要な経験・資格

必須要件

■建築施工管理経験のある方

歓迎要件

※以下いずれかの資格をお持ちの方 ■1級建築施工管理技士 ■2級建築施工管理技士

求める人物像

■長くお付き合いできる営業がしたい方 ■向上心がある方 ■百貨店などお店や空間が好きな方 ■フットワーク軽く動ける方 ■体を動かすことが好きな方

給与

年収400万円～700万円

※月給30万円～ ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

あり

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、勤務地手当、出張手当、資格手当、単身赴任（別居）手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

変形労働時間制

就業時間

9:30〜18:00

勤務地

〒5410059 大阪府大阪市中央区博労町１丁目８−２三共堺筋本町ビル 10階

備考

場合によっては出張の可能性があります。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間108日／（内訳）有給取得奨励日5日、年次有給休暇（3ヶ月経過後10日） ※シフトによる（月7～9日休み）閑散期及び繁忙期で変動あり ※有給消化推進のため、所定休日以外にGW、夏季、年末年始は有給取得奨励日として設定します。

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金共済、退職金制度あり（勤続3年以上）、業績により決算賞与有り、資格取得支援制度(外部セミナーの受講費用負担)、海外研修（ニューヨーク・ヨーロッパ）

担当コンサルタントからのコメント

同社にご入社いただいた場合は高度な技術力を身につけることができます。外資系のホテルの内装工事を行なっていることもあり、求められるレベルが高いが故に高い技術力が磨かれるかと思います。ご不明な点がございましたら、お気軽にコンサルタントにお問い合わせください。

会社概要

会社名

株式会社ヤマトクリエイション

所在地

〒1350016 東京都江東区東陽2丁目2－20　東陽駅前ビル1F

設立

1949年10月

代表者

代表取締役社長　古屋健太郎

資本金

6,000万円

上場・非上場

非上場

従業員数

145人（2025年3月現在）

事業内容・沿革

■商業施設・ホテルの内外装工事のプランニング、デザイン・設計、監理、施工 ■マネキン、ボディ、ディスプレイ器具のリース、レンタル、販売 ■什器、家具のデザイン・設計、製作 ■ショーウィンドーなどの装飾デザイン・設計、施工 ■サイン（屋内外案内サイン・看板）のデザイン・設計、施工 ■VMDのコンサルティング、デザイン、施工　等＜沿革＞ 1998年　（株）ヤマトクリエーション九州（YC九州）設立 1999年　（株）ヤマトクリエーション中国（YC中国／後のYC西日本）設立 2016年　（株）YC九州が、持株会社である（株）ヤマトウエストホールディングスを設立し、子会社となる 2018年　（株）YC九州と（株）YC西日本が統合し、（株）ヤマトマネキン・ウエストに社名を変更。北九州に物流センターが完成 2021年　（株）ヤマトウエストホールディングスが（株）ヤマトマネキンホールディングスに社名を変更

企業の特徴

【概要・特徴】マネキン人形メーカーの老舗「ヤマトマネキングループ」に属し、主に店舗の内外装工事を手がける企業です。同グループは1947年に教育用標本模型類の製造販売を開始し、翌年に日本初のディスプレイ器具を開発。1960年代には店舗内装の設計・施工といったトータルディスプレイを開始し、事業を拡大してきました。現在は、大手百貨店・大型商業施設を中心に、店舗や公共施設、展示会などあらゆる空間を内装デザインからマネキン・什器リース・販売までをトータルに行なっており、売上の約7割を店舗内装関連事業が占めています。【ビジョン】 5年後のグループ売上100億円、10年後150億円達成を目指しています。2021年にリブランディングプロジェクトを発足させ、新規ビジネスの構築や、百貨店市場からホテル・飲食・クリニックなどへの事業領域の拡大を強化しています。また、約10年前から取り組んでいるサスティナビリティ事業（エコ商材の開発等）の強化も図っていく計画です。

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