仕事内容

■プラントエンジニア(土木建築)として下記業務を担当していただきます。【具体的には】・土木建築エンジニア（国内外の設備投資PJの施工管理、設計、プロジェクトマネージャー）・国内外の大型PJにおいてゼネコン、コンサル、EPCエンジ会社を使うオーナー側エンジニア・国内外の工場、付帯設備の設備管理技術者/管理者（設備投資およびメンテナンス） ※月平均残業時間20時間程度 ■転勤についてご状況に応じて頻度などが異なります。総合職のため、将来的な転勤の可能性はあります。転勤候補地：東京、愛媛、兵庫、宮崎、フィリピン、その他海外

必要な経験・資格

必須要件

■工場もしくは一般建築物（ビルや商業施設や病院）において土木・建築における設計／施工管理経験をお持ちの方 ※食品メーカー、完成車メーカーの異業界からの採用事例もございます。

歓迎要件

※以下いずれかを満たす方 ■海外プロジェクト、プラント建設、大型土木工事のご経験をお持ちの方 ■土木建築業務経験（施工管理、設計、コンサルなど）をお持ちの方 ■技術士、建築士、施工管理資格をお持ちの方 ※一級建築士の資格については、入社後の取得に向けサポートしていただけます。

給与

年収500万円～1,100万円

※給与詳細は経験・能力・前職給与等を踏まえて決定。深夜残業については割増賃金を追加で支給。 ※年収には時間外手当（20h/月想定）と賞与を含む

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

8:00〜16:45

勤務地

〒7920011 愛媛県新居浜市西原町3-5-3

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

／（内訳）週休２日制、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労働災害保険退職金、寮／社宅、企業年金、財形貯蓄、確定拠出年金、持株制度、定年65歳

教育・研修

OJTプログラム、階層別研修、部門別専門教育、国内海外研修（大学院・官公庁・他企業・研修所）、英会話講座、各種資格取得援助制度、通信教育費用援助制度他

担当コンサルタントからのコメント

400年以上続く歴史ある非鉄素材メーカーの求人です。材料の選定から製造まで一貫して行う体制で安定性をもつグローバル企業の求人となります。日本のものづくりを支えながら、社員一人ひとりを大切にする社風から福利構成も充実しており、WLBの改善等を目指す方におすすめの求人となっています。ぜひお気軽にお問い合わせください。

会社概要

会社名

住友金属鉱山株式会社

所在地

〒1058716 東京都港区新橋5-11-3 新橋住友ビル

設立

1950年3月

代表者

代表取締役社長　野崎　明

資本金

932億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

7,330人（2023年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■資源開発、非鉄金属製錬、機能性材料の製造・販売　ほか＜沿革＞ 1590年　住友家の業祖・蘇我理右衛門、京都において銅製錬を開業 1950年　住友金属鉱山（株）新発足。東京証券取引所市場第一部上場となる 1960年　電子材料事業へ進出 1985年　菱刈鉱山着脈。出鉱開始 1997年　菱刈鉱山累積産金量が国内トップとなる。海外資源事業統括会社として住友金属鉱山アメリカ社を設立 2005年　フィリピン・リオツバ鉱山の低品位硫化ニッケル鉱開発プロジェクト開始 2010年　三井金属鉱業（株）圧延加工事業部と住友金属鉱山伸銅（株）が事業統合し、三井住友金属鉱山伸銅（株）設立 2013年　タガニートHPALニッケル社（フィリピン）の商業生産開始 2019年　ケブラダブランカ銅鉱山（チリ）の権益を取得 2022年　東証プライムに上場区分を変更

企業の特徴

【概要・特徴】住友グループに属する、東証プライム上場の総合非鉄素材メーカー。430年以上前から続く住友グループのルーツである銅製錬業・鉱山業を受け継いでいる企業です。鉱山を国内外に7カ所有し、製錬工場を国内5カ所・海外3カ所、材料工場を国内16カ所・海外4カ所に保有（2022年度）。「資源事業」「製錬事業」「材料事業」を展開し、各事業の連携により、自社内で資源確保から高機能性材料の提供まで行う独自のビジネスモデルを構築しています。【事業展開】・資源事業：日本最大の金鉱山「菱刈鉱山」の開発をはじめ、数多くの鉱山プロジェクトや開発案件の調査を進めています。・製錬事業：資源部門や海外鉱山会社から調達した原料を銅・ニッケル・金などの金属に製錬。同社は従来技術的に難しいとされていた低品位ニッケル酸化鉱からのニッケル回収の商業化を世界に先駆けて成功するなど、世界トップクラスの製錬技術を保有しています。・材料事業：コア技術を活かし、多様な機能性材料を生産・供給。最先端の電子機器の部品や車載用二次電池材料など、さまざまな製品に活用されています。【研究開発】国内に4つの研究機関を設置。新居浜研究所では、製錬技術をベースとした新たなプロセスの開発や粉末材料など金属系素材の開発を進めています。電池研究所（愛媛）では、新たなニッケル系および三元系リチウムイオン電池正極材料の事業化などに取り組んでいます。そのほか、材料研究所（東京）、粉体関連の基礎研究を行う市川研究センターがあります。

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