仕事内容

■次世代オートマチック・トランスミッションの制御開発業務をご担当いただきます。特に同社ではトランスミッションは自社開発している他、制御に関しても内製をしている部分が多く、制御仕様検討、設計開発、検証までの幅広い業務を担当いただきます。【具体的には】・AT変速制御開発・変速制御に関連するシステム特性の設計・MATLAB、C言語を用いたストラテジー設計　など ※具体的な職務内容については、スキル／経験を考慮し配属を想定【業務の魅力】・モデルベースでの制御設計からユニットや実車での制御検証の一連のプロセスを取り組むことが出来ます。また、トランスミッションだけでなく、車両全体の各部門と協業して車を作り上げる事を感じられる部門及び職務です。・特に同社ではミッションの実現に向けて、外部へのアウトソースを前提とした開発ではなく、ソフトウェア開発の大部分は自社で内製を行っていて、技術に深く携わることが出来る点が魅力です。【期待される役割】電気駆動システムをはじめとした周辺部品との協調も重要なテーマであり、他部署とも連携を進めながらご活躍をいただくこと

必要な経験・資格

必須要件

・トランスミッションに関連する実務経験もしくは自動車に関する制御開発経験（製品不問）をお持ちの方

歓迎要件

・パワートレインの制御開発経験をお持ちの方・制御工学の知識をお持ちの方・C言語、Matlab／Simulink、SimulationXなどの知識をお持ちの方・TOEIC 500点程度の英語力をお持ちの方

給与

年収400万円～900万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7350028 広島県安芸郡府中町新地3-1

備考

広島本社への配属予定です。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。開発拠点・製造拠点・テストコースが1カ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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