仕事内容

■同社にて、ネットワーク運用管理・保守をご担当いただきます。【具体的には】・ネットワーク運用管理、障害対応業務：CISCO製品を中心とした障害監視や、拠点の移転、フロア変更等によるNWの工事等（特にCISCOＬ2、L3の運用経験）・顧客との会話、報告：障害の発生報告や対応結果の報告等

必要な経験・資格

必須要件

・基盤／ネットワーク運用、および構築経験

歓迎要件

・CISCO製品の構築／運用経験・CCNAの資格保有・顧客への報告、説明、案件内容の調整等の経験・ネットワーク構築／展開作業／運用や、基盤システム構築／運用に関するPM／リーダ経験、またＰＭＰ資格取得

求める人物像

・顧客と信頼関係を結び、顧客要求に対して出来ることできないことを確り説明、調整ができる方・社内やパートナー会社の要員から信頼され統制できる方・改革・改善意識があり先頭に立ってリードできる方・粘り強く、トラブル対応の状況についてもしっかりと対応できる方

給与

年収450万円～1,000万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当（家賃の50％を支給／年齢・受給要件あり／地域別に上限金額あり）、時間外手当、出産祝金、子ども・介護等支援手当、育児仕事両立支援金

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

9:00〜17:30

勤務地

東京都

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間123日／（内訳）完全週休2日制（土日祝）、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、創立記念休日、特別休日、一斉年休日、配偶者出産休暇、子の看護休暇。家族看護休暇、年次介護休暇転勤休暇、配偶者海外転勤休暇、自己啓発・社会貢献休暇、不妊治療休暇

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金独身寮（家賃6,000円～12,000円／年齢要件あり）、退職金、確定拠出年金、確定給付企業年金、一般財形、財形住宅、財形年金、日立家電社販、日立グループ社員持株、保養所、クラブ活動、カフェテリアプラン制度

教育・研修

専門教育（新技術、新機器対応の教育）、階層別研修、資格取得支援教育　等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

日本のIT業界をリードし続けている同社は、豊富なITサービスの経験を活かして、ＩＴのライフサイクル全領域をカバーするワンストップサービスを提供しています。経験・スキルに応じた業務からスタートし、PM経験のある方であれば即戦力として。経験の浅い方はPMのもとで経験を積める案件です。テレワークの推進やストレスチェックの結果に基づく職場環境の改善にも積極的に取り組んでいます。

会社概要

会社名

株式会社日立システムズ

所在地

〒1418672 東京都品川区大崎1-2-1

設立

1962年10月

代表者

代表取締役社長　柴原節男

資本金

191億6,200万円

上場・非上場

非上場

従業員数

10,520人（2025年4月現在）

平均年齢

45歳

事業内容・沿革

■システム構築・運用・監視・保守　■ネットワークサービスの提供　■情報関連機器・ソフトウェアの販売・開発＜沿革＞ 1962年　日立電子サービス（株）設立 2011年　（株）日立情報システムズと合併し、（株）日立システムズに社名変更 2012年　米国のソフトウェア会社 Cumulus Systems Inc.をグループ会社化 2013年　マレーシアのITソリューションプロバイダーとITサービスの合弁会社Hitachi Sunway Information Systems Sdn. Bhd.を設立 2014年　（株）日立システムズパワーサービスを設立。インドのHitachi Systems Micro Clinic Pvt. Ltd.、（株）日立システムズネットワークス、マレーシアのHitachi Sunway Data Centre Services Sdn. Bhd.、（株）セキュアブレインをグループ会社化 2015年　カナダのAbove Security Inc.をグループ会社化 2024年　（株）セキュアブレインと合併

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の総合電機メーカー「（株）日立製作所」を親会社に持つ、システムインテグレーターです。1962年に通信・電子計算機の据付工事・保守などを行う「日立電子サービス（株）」として設立。2011年に「（株）日立情報システムズ」と合併し、現社名となりました。日立グループの情報部門を担う中核企業として、システムのコンサルティング・構築・導入・運用・保守などのサービスをワンストップで提供。2023年度の売上高は4,500億円以上で、その内訳はシステム運用事業が45.8％、システム構築事業が38.9％、保守事業が13.3％、ファシリティサービス事業が2％となっています。【事業展開】 AIやIoTをはじめとする新たなテクノロジーを駆使したシステムの構築や運用・保守を実施。「データセンター」をはじめ、ネットワークやセキュリティの「運用・監視センター」、幅広い機器・設備のヘルプデスクからBPOまで24時間365日体制で顧客サポートを行う「コンタクトセンター」、全国約300カ所の拠点（保守・工事）などの多彩なサービスインフラにより、顧客のビジネスの発展・変革を支えています。【グローバル展開】海外グループ会社やパートナー企業との合弁会社、グループ会社の現地法人と日本のSE・営業スタッフが緊密に連携し、アジアを中心にグローバルに事業を展開。顧客ニーズに応じて、国際ネットワークを含むグローバルICT全体の設計から構築、運用、監視、保守までワンストップで提供しています。

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