仕事内容

■電動化が進む次世代車両の運動制御技術開発について、モデルベース開発から実車での検証を創造的かつ効率的に行い、個別商品における性能、品質、日程、開発投資などの目標を達成するとともに、個別技術の開発を行っていただきます。【具体的には】 (1)机上検証（MBD/CAE）・実験・評価・研究・開発計画の立案と実施 (2)「人馬一体」、「走る歓び」を実現する顧客提供価値の探求 (3)特に電動化が進む車両において、理想的な車両運動性能を実現する制御ロジック開発と適合、ハードウェアへの機能配分 (4)計測解析技術、ユニット評価技術、開発支援技術に関する研究・開発計画の立案と実施 (5)市場における使用実態の分析、及び試験標準、開発手順の整備【配属組織について】車両全体および車両に搭載される各ユニット／システムの、ダイナミクス（操縦安定性、走破性、制動、乗り心地性能）に関わる技術開発を行っています。具体的には、「台上検証、モデル検証の技術開発及び車両運動性能の要素技術開発を行うグループ」、「懸架、操舵、伝達、支持、制動などのハードウェアの機能開発を行うグループ」、「制御領域の機能開発を行うグループ」の3つのグループで構成されており、今回ご入社をいただく方には制御領域の機能開発に関わるグループへ配属を予定しています。

必要な経験・資格

必須要件

※以下すべて満たす方・制御に関する知見を持ち、車両運動力学に興味のある方・制御技術に関する開発経験をお持ちの方（MATLAB、Simulink等での開発経験）

歓迎要件

・感性工学に関する知見をお持ちの方・操縦安定性に関する開発経験をお持ちの方・TOEIC500点以上相当の英語力（海外拠点とのコミュニケーション）

求める人物像

■電子制御の経験知見がある方 ■パワートレインとシャシー連携に興味がある方 ■新しいことにチャレンジしていきたい方

給与

年収510万円～900万円

※経験・能力を考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7350028 広島県安芸郡府中町新地3-1 最寄り駅：向洋（ＪＲ山陽本線（岡山-下関））徒歩2分

備考

広島本社に配属予定です。 ※I・Uターン歓迎、借上住居を完備 ※引越し費用、交通費は同社規定により支給

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。開発拠点・製造拠点・テストコースが1カ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけるのも同社の魅力の一つです。こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方にお勧めできる企業です。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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